日本騒音制御工学会は、騒音・振動およびその制御に関する学術・技術の発展と普及を図り, 生活環境の保全と向上に寄与いたします

公益社団法人 日本騒音制御工学会

Q&A

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自動車のユニットパターンについて、交通量が非常に少ない時に試験車両を1台走行させて理想的なユニットパターンを実測することが出来たら、そのデータから伝搬特性を抽出して使用することはできないでしょうか。道路構造や交通条件から求められるユニットパターンの計算値よりも有効なデータになると思うのですが。
                                      (匿名)

((財)小林理学研究所 松本敏雄)

現場において、自動車1台の理想的なユニットパターンを測定することができれば、それによる計算値と実測値との対応を検証する上でも非常に有効なデータになると思います。

では、理想的なユニットパターンとはどうすれば測定することが出来るのでしょうか。まず、試験車両として大型車と乗用車の2種類は必要となるでしょう。大型車については積載の有無の条件が有ればなお良いでしょう。次に、各試験車両を一定速度で対象車線を走行させ、ユニットパターンを測定することになります。その時、3種類程度の速度を設定し(例えば、40、60、80km/h)、データの安定性を確保するためには各車両、各車線毎に5回程度を走行させることが必要でしょう。また、現場ではなかなか難しいことなのですが、ユニットパターンの測定範囲(計算の場合は、道路中心線から測定点の距離の±20倍が必要。25mならば±500m)で十分なS/Nが取れていることが必要な条件となります。さらに、ここで測定されたデータは、試験車両がある一定速度で走行した場合のユニットパターンの実測値に過ぎません。このデータから伝搬特性の部分を抽出するためには音源である試験車両のパワーレベルの測定も同時に実施する必要があります。まだ、これ以外にも必要な測定や注意すべき点はたくさんありますが、自動車1台の理想的なユニットパターンを測定するには多大な労力を必要とすることが理解できると思います。私自身も、試験車両あるいは一般車両の単独走行を狙ったユニットパターン測定、スピーカを用いたユニットパターン測定等をこれまで手がけてきましたが、思うようなデータが得られたことは少なく、上記のいずれかの条件を犠牲にせざるを得ないことがしばしばです。  確かに、自動車1台の理想的なユニットパターンを実測することができれば、計算値よりも説得力があり車線毎の寄与が把握でき、また交通条件の変化に対しても汎用性が高いなどの有効なデータになると思いますが、音の伝搬過程での条件変化に対応できないといった欠点も考慮しておく必要があります。もし、自動車1台の理想的なユニットパターンの実測値を得ることが出来たならば、是非、本誌に報告されることを期待いたします。

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道路交通騒音の環境アセスにおける保全対策として、 最近では「透水性舗装にする」という事例が見られます。 実際には、どの程度の減衰が期待できるのか、また、 その問題点をお教え下さい。
                             (地方自治体土木関係職員)

(日本道路公団名古屋建設局 中崎邦夫)

ご質問の「透水性舗装」は、使用目的により、 「排水性舗装」または「低騒音舗装」と呼ばれています。平成元年頃より、 雨天時の事故に対する対策として用いられ出したため、 路面の水を排水する舗装として「排水性舗装」と呼ばれていましたが、 平成6年頃より騒音対策として用いられる場合には「低騒音舗装」と呼ばれています。以後、 「低騒音舗装」という名称を使わせていただきます。

道路交通騒音は、1,250Hz付近で最も大きい音の圧力レベルを示しますが、 「低騒音舗装」はこの周波数を含む周波数範囲で音の圧力レベルを 減衰する効果があります。タイヤ転がりによるエアポンピング音 (空気の破裂によりタイヤリブを震わす音)の減衰、 エンジン音などの吸音により音が減衰します。

また、発生源にて音を減衰させることから、その効果は一定の値ではなく、 交通量が増減すれば変化します。「低騒音舗装」の空隙量や質の違い (設計空隙量の違い、施工誤差)、舗装面積(舗装する車線数や延長) によっても変化しますが、 普通に施工されている滑らかな表面の舗装に比較しますと、 L50値で3~7dB程度減衰が期待されます。

なお、「低騒音舗装」は空隙があるため、 沿道の埃や自動車が持ち込む土砂成分により詰まったり、 大型車両の走行による厚密により詰まりますと、音の減衰効果で減少します。 つまり、「低騒音舗装」の問題点としては、 その減衰効果が遮音壁のように半永久に持続するわけではないことが 挙げられます。関係機関における研究報告文献を見ますと、 効果は施工後4年までは確認されています。

計画段階の環境アセスとして取り込むためには、 「低騒音舗装」の騒音減衰値の予測計算式の確立、 減衰値を確保するための舗装の適切な時期での打換及び 機能回復洗浄が担保される必要があります。

「低騒音舗装」の減衰効果は、遮音壁のように半永久なものでないため、 遮音壁による対処ができない(橋梁補強なしでは嵩上げできない、 遮音壁では非常に不経済)場合、 マンション等の高層建築物への対処として使用されることが望まれます。

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