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建物における騒音対策のための測定と評価

「建物における騒音対策のための測定と評価」

B5判374頁 定価6,930円 (会員価格6,300円 税・送料込)
発行年月:2006年4月

騒音制御は,快適な音環境をつくるために不可欠な基本的技術であり,その実務において最初に行うべきことは,何から,どのような騒音・振動が,どんなメカニズムで発生して,空間や建物等をどのように伝搬し,騒音・振動となって被害を与えているのかを定量的に明らかにすることです。そのために必要な,「測定」「解析」「評価」のノウハウを,わかりやすく具体的な事例に沿って示したのが,本書「建物における騒音対策のための測定と評価」です。

第1編 計画編 測定の心構えと進め方,基本的な測定法の解説など
第2編 実務編 部位別,発生源別測定方法と分析評価方法
第3編 事例編 音源・伝搬経路別の測定方法と対策方法の事例
第4編 検査編 部位・空間性能の測定検査方法の解説

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申込先
〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-2-5
和栗ハトヤビル
技報堂出版株式会社 営業部
TEL 03-5217-0885 FAX 03-5217-0886

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振動規制の手引き

「振動規制の手引き」

=騒音規制法逐条解説/関連法令・資料集=

日本騒音制御工学会編/振動法令研究会著/技報堂出版刊A5判・356頁
会員価格3,850円(税・送料込)<定価4,200円:税込>
ISBN4-7655-3186-4

 振動は,騒音と同様に公害のなかで苦情陳情の多い課題であり,この振動を規制する法律として昭和51年に制定されたのが「振動規制法」である。公害対策に対する国民の強い期待を担って制定され,今日まで我が国の振動対策の基本として機能している,全6章29条からなる比較的短い法律である。基本的には「騒音規制法」に準じて定められており,具体的な事務は地方公共団体の事務とされている。
 振動公害については,昭和42年の公害対策基本法(現「環境基本法」)において,典型7公害の一つとされたが,法律による規制が諸外国にほとんど例のないことや技術的課題などにより,その具体的な規制は,地方公共団体に委ねられていた。しかしながら,国民の強い期待があり,国としても積極的に取り組むべき課題であり,測定評価法等についての統一も必要であるとの認識から,法律として定められたものである。その後,この法律は,各都道府県等において振動対策の基本として運用されたが,特段の改正は行われなかった。
 しかしながら,最近になり,地方分権など国と地方公共団体をめぐる状況が大きく変化し,振動規制法についても所要の改正が次々と実施されることになった。さらに,振動の測定評価に関する国際的動向も大きく変化しており,国際規格等も大幅に改正され,我が国の振動規制のあり方も見直される時代となった。
 このような状況の中で,行政実務者のみならず,研究者,国家試験等の受験者,アセスメント事業者などから,最新の振動規制法の詳しい解説を望む声がますます強まっていた。また,一連の法令改正等に係る関係資料についても,調査,研究の資料としての強い要望があった。
 これらに応えるため,日本騒音制御工学会出版事業委員会では,『騒音規制の手引き』(平成14年10月,技報堂出版)に引続き,『振動規制の手引き』の出版を企画したものである。逐条解説等について,振動法令研究会にお願いして,最新の解説書として作成した。さらに,関係の行政資料なども合わせて整理しており,既刊の『騒音規制の手引き』とセットで活用していただきたく考えている。

(「おわりに」より)

振動法令研究会名簿

環境省環境管理局大気生活環境室:上河原献二・石井鉄雄・大野崇・佐野公則 東京都環境科学研究所:末岡伸一

『振動規制の手引き』主要目次

第1章 総説

1.1 振動規制の歴史??振動公害/戦前の振動規制/戦後の振動規制/公害対策基本法
1.2 振動規制法の制定経過??公害対策基本法の制定/振動規制法の制定/都道府県知事の事務の移譲/地方分権等に伴う改正/改革関係法施行法による改正
1.3 振動規制法の概要??振動規制法の体系/振動を規制する地域/工場等の振動に関する規制/建設作業振動に関する規制/道路交通振動に係る要請/地方公共団体による規制

第2章 振動規制法解説

2.1 逐条解説
2.2 振動規制法についての補足説明
2.3 特定施設と特定建設作業??特定施設/特定建設作業

第3章 振動の測定

3.1 振動の基礎知識??振動と公害/振動/振動の計測/デシベル/振動の影響/振動の種類/振動の物理的性質
3.2 振動の測定方法??検討すべき事項/測定機器/振動の測定方法
3.3 振動の防止対策??防止対策の基本/建築振動基準/工場振動の防止対策/建設作業振動の防止対策/道路交通振動の防止対策/鉄道振動の防止対策/建築設備振動の防止対策/地下鉄振動の防止対策
3.4 振動に係る規格??国際規格/主な規格

資料編

[1] 法令等
環境基本法/振動規制法/振動規制法施行令/振動規制法施行規則/特定工場等において発生する振動の規制に関する基準/振動規制法の施行について/平成12年3月31日以前に発出された環境庁関係の通知・通達の扱いについて/規制の設定又は改廃に係る意見提出手続/地方自治法(抄)/特定工場における公害防止組織の整備に関する法律(抄)/特定工場における公害防止組織の整備に関する法律施行令(抄)/特定工場における公害防止組織の整備に関する法律施行規則(抄)/公害紛争処理法

[2] 審議会答申
環境保全上緊急を要する新幹線鉄道振動対策について(勧告):昭・51・3・12:環大特第32号(環境庁長官から運輸大臣あて)/環境保全上緊急を要する新幹線鉄道振動対策について:昭・51・4・19:鉄施第23号(運輸大臣から日本国有鉄道総裁あて)/振動公害に係る法規制を行うにあたつての基本的考え方について(答申):昭・48・12・6:中公審第78号(中央公害対策審議会)/振動規制を行うに当たつての規制基準値、測定方法等及び環境保全上緊急を要する新幹線鉄道振動対策について当面の措置を講ずる場合のよるべき指針について(答申):昭・51・3・6:中公審第126号(中央公害対策審議会)/振動規制を行うに当たつての規制基準値、測定方法等及び環境保全上緊急を要する新幹線鉄道振動対策について当面の措置を講ずる場合のよるべき指針について(報告):昭・51・2・28(中央公害対策審議会騒音振動部会振動専門委員会)

〒102-0075 東京都千代田区三番町8-7 第25興和ビル
TEL 03(5215)3165 FAX 03(5215)3233
技報堂出版

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○日本騒音制御工学会会員の方は,会員価格でお買い求めいただけます。会員価格期限は2003年12月20日です。
○ご希望の方は,本注文票に必要事項をご記入のうえ,技報堂出版に,FAXまたは郵送にてお送りください。
請求書を添え,直送申し上げます。なお,本注文票以外でのお申込みは,会員価格扱いになりません。
○お代金は,書籍到着次第,郵便振替または銀行振込みにて,技報堂出版にお支払いください。
●書店では,会員価格の扱いはいたしません。くれぐれもご注意ください。

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騒音規制の手引き[第2版]

騒音規制の手引き[第2版]

-騒音規制法逐条解説/関連法令・資料集-

社団法人日本騒音制御工学会編/A5判/700頁
・定価=5,775円(税込み)・会員特別価格=5,200円(税・送料込み)
ISBN4-7655-3414-6 C3052 \5500E

 本書『騒音規制の手引き』の初版(2002年10月)は、学会内外の多くの方のご好評を得ることができましたが、その後、法令等の改正のみならず、慣れ親しんだ精密騒音計や普通騒音計の規格が廃止され、サウンドレベルメータとして規格化されるなど、騒音の技術的事項が大きく改訂されました。そこで、改訂版として全般的に見直し、あわせて、読者からの要望により資料追加も行いました。
 騒音規制法の歴史も約40年になろうとしております。一つの法律が大きな改正もなく、これだけ長い間適用されてきたことは、法律として優れた体系であるとも言えますが、今後ともこれで十分かは、別の問題であります。その意味で、最新の状況に照らして、今後のあり方を不断に考えていかなければならず、本書が行政部門や事業者など現実に騒音規制法に関わっている方のみならず、騒音に係る環境対策の変遷について研究されている方や興味をもっておられる方の参考になればと考えております。
―「改訂にあたって」より―

-騒音規制の手引き[第2版] 主要目次-

第1章 総説

1.1 騒音規制の歴史
1.2 騒音規制法の制定経過
1.3 騒音規制法の概要

第2章 騒音規制法解説

2.1 逐条解説
2.2 特定施設と特定建設作業
2.3 騒音規制法についての補足説明
2.4 条例による規制

第3章 環境基準等解説

3.1 環境基本法と環境基準
3.2 騒音に係る環境基準
3.3 航空機騒音に係る環境基準
3.4 小規模飛行場の暫定指針
3.5 新幹線鉄道騒音に係る環境基準
3.6 在来鉄道の新設又は大規模改良に際しての騒音対策の指針
3.7 環境基準についての補足説明

第4章 騒音の測定

4.1 騒音の基礎知識
4.2 騒音の測定方法
4.3 騒音の防止対策
4.4 低周波音
4.5 騒音に係る規格

資料編

[1]環境基準等

  • 環境基本法
  • 環境基準に係る水域及び地域の指定の事務に関する政令(抄)
  • 騒音に係る環境基準について
  • 騒音に係る環境基準の改正について
  • 騒音に係る環境基準の類型を当てはめる地域の指定に係る法定受託事務の処理基準について
  • 航空機騒音に係る環境基準について
  • 航空機騒音に係る環境基準の類型を当てはめる地域の指定に係る法定受託事務の処理基準について
  • 新幹線鉄道騒音に係る環境基準について
  • 新幹線鉄道騒音対策要綱
  • 新幹線鉄道騒音に係る環境基準の達成状況について
  • 新幹線鉄道騒音に係る環境基準の達成について
  • 新幹線鉄道沿線の土地利用対策について
  • 新幹線鉄道騒音に係る環境基準の類型を当てはめる地域の指定に係る法定受託事務の処理基準について
  • 在来鉄道の新設又は大規模改良に際しての騒音対策の指針について
  • 環境基本法の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律(抄)

[2]騒音規制法

  • 騒音規制法・同施行令・同施行規則
  • 特定工場等において発生する騒音の規制に関する基準
  • 特定建設作業に伴って発生する騒音の規制に関する基準
  • 一定の限度を超える大きさの騒音を発生しないものとして環境大臣が指定するバックホウ、トラクターショベル及びブルドーザー
  • 騒音規制法第2条第4項の自動車を定める省令
  • 自動車騒音の大きさの許容限度
  • 騒音規制法第17条第1項の規定に基づく指定地域内における自動車騒音の限度を定める省令
  • 騒音規制法第17条第1項の規定に基づく指定地域内における自動車騒音の限度を定める命令の改正について(技術的助言)
  • 騒音規制法第18条の規定に基づく自動車騒音の状況の常時監視に係る事務の処理基準について
  • 騒音規制法の施行について
  • 騒音規制法の一部を改正する法律の施行について
  • 特定建設作業に伴つて発生する騒音の規制に関する基準の一部改正について
  • 騒音規制法に基づく地域の指定等に関する考え方について(技術的助言)
  • 道路交通騒音の深刻な地域における対策の実施方針について
  • 深夜営業騒音等の規制について
  • 商業宣伝等の拡声機放送に係る騒音の防止対策の推進について
  • 平成12年3月31日以前に発出された環境庁関係の通知・通達の扱いについて

[3]関係法令

  • 規制の設定又は改廃に係る意見提出手続
  • 地方自治法(抄)
  • 特定工場における公害防止組織の整備に関する法律(抄)・同施行令(抄)・同施行規則(抄)
  • 公害紛争処理法
  • 幹線道路の沿道の整備に関する法律・同施行令・同施行規則
  • 道路運送車両法・同施行規則(抄)
  • 道路運送車両の保安基準(抄)
  • 道路交通法(抄)
  • 大規模小売店舗立地法(抄)・同施行令
  • 軽犯罪法(抄)
  • 風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律(抄)
  • 国会議事堂等周辺地域及び外国公館等周辺地域の静穏の保持に関する法律

[4]審議会答申

  • 騒音の評価手法等の在り方について(答申)・(報告)・(報告 別紙)
  • 環境保全上緊急を要する航空機騒音対策について当面の措置を講ずる場合における指針について
  • 航空機騒音に係る環境基準の設定について(答申)
  • 航空機騒音に関する環境基準について(報告)
  • 環境保全上緊急を要する新幹線騒音対策について当面の措置を講ずる場合における指針について
  • 新幹線鉄道騒音に係る環境基準の設定について(答申)
  • 「新幹線鉄道騒音に係る環境基準の設定について(答申)」に関する附帯決議
  • 新幹線鉄道騒音に係る環境基準について(報告)
  • 新幹線鉄道騒音に係る環境基準設定の基礎となる指針の根拠等について(特殊騒音専門委員会報告添付資料)
  • 騒音の評価手法等の在り方について(自動車騒音の要請限度)(答申)・(報告)・(報告 別紙)
  • 今後の自動車騒音低減対策のあり方について(総合的施策)(答申)・(報告)・(報告 別紙)
  • 騒音に係る環境基準の設定について(第1次答申)
  • 今後の自動車騒音低減対策のあり方について(自動車単体対策関係)(答申)・(報告)
  • 環境保全の観点から望ましい交通施設の構造及びその周辺の土地利用を実現するための方策について

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建築設備の騒音対策

「建築設備の騒音対策」

B5判274頁 税込価格9,870円

(社)日本騒音制御工学会創立20周年記念車業の一環として、「地域の音環境計画」を、平成9年4月に発刊し、好評をいただいております。今回これに続くものとして「建築設備の騒音対策」を企画し、発刊の準備を進めてきました。 この度、本書は本年6月に技報堂出版(株)から発刊されました。同書は「騒音対策シリーズ」として企画されたもののなかから、比較的対応事例が多いと考えられる建築設備に関する騒音対策を記述した書籍です。居住環境の確保のうえから効率的に、かつ効果的に対策を立案するためにはどうすれば良いかを、計画論から、各種騒音源特性のデータや騒音防止対策方法といった実務的な知識までが平易な表現で盛り込まれており、おおいに会員各位に役立つものと考えています。 同書の内容は次の3分冊から構成されております。各々3分冊に分けたのは各分冊単位での持ち運びを可能にするためです。

第1分冊 ダクト系の騒音対策
第2分冊 配管系の騒音対策
第3分冊 建築設備の防振対策

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騒音制御工学ハンドブック

「騒音制御工学ハンドブック」

B5判1200頁 定価42,000円
発行年月:2001年4月

 日本騒音制御工学会創立以来蓄積されてきた騒音・振動に関する研究成果や実務的・技術的知識は膨大です。それらを集大成し,広く公表することは,本学会に課せられた責務であるといえます。
 本書は,その責務を果たすべく,創立20周年を機に企画された書であり,1994年5月に「ハンドブック出版準備小委員会」が発足して以来,7年の歳月をかけ,出版事業委員会,騒音制御工学ハンドブック編集委員会を中心に,本学会の総力を結集して,ここに刊行の運びとなりました。
 本書は,騒音・振動の防止対策に関係する企業,行政,大学等の実務家,研究者,関連資格試験受験者,学生,さらには, 騒音・振動問題に関心の高い市民の方々にまで,広汎に役立つ書籍として構想されています。そのため,基礎理論を充実させ,その解説を平易に行うとともに,実績のある応用技術,一定の評価を得ている最新技術,さまざまな状況に対応する事例や関連資料,関係法令や海外規格なども収めています。ハンドブックと名乗るからには,普遍性,信頼性はもとより,網羅性,利便性をも備えなければなりませんが,本書は,充分にこれを実現しえたものと自負しております。
 一人でも多くの方に座右の書としてご活用いただき,健全な生活環境の実現に貢献できるよう願ってやみません。

第1分冊 基礎編・応用編・総索引
第2分冊 資料編・総索引・総目次

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なお、会員価格での頒布は終了しております。

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地域の環境振動

「地域の環境振動」

B5判274頁 定価7,980円 (会員価格7,200円 税・送料込)
発行年月:2001年3月

 本書は,環境振動に関する研究者,技術者および行政の方々が執筆し,振動規制法で規制されている公害振動を中心にして,日常生活に密着した問題を速やかに解決できるように,豊富なデータに基づいて事例を取り上げ,実務的に利用していただける内容になっています。本書の構成は,環境振動の変遷,振動公害の現状,測定方法,環境系振動の測定機器,振動の影響,振動の予側方法,振動対策の基本原理,振動防止材料,振動対策の事例,関係法令および国際的な動向・規格の11章から成っています。  必ず会員各位に役に立つものと考えております。

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地域の音環境計画

「地域の音環境計画」について

B5判266頁 本体価格:8,000 円(税込価格 8,400 円)

 (社)日本騒音制御工学会創立20周年記念事業の一環として,かねてより企画を 進めてきました「地域の音環境計画」が技報堂出版(株)より発刊されました。
 同書は1993年の「環境基本法」の制定,1994年の環境基本計画の閣議決定を 受けて,地域における望ましい音環境とはどのようなものなのか,それをいかに して実現してゆくべきかを,考察,提案する書籍です。
 音環境からの要請をいかにして地域計画のなかに反映させるか,計画論から, 各種騒音源特性のデータや騒音防止対策方法といった実務的な知識まで 盛り込まれており,おおいに会員各位のお役に立つものと思っています。
 さらに今後の環境騒音評価がLAeqで行われる状況にも,対応できるよう配慮し, 予測評価(アセスメント)のための基礎データを多数収録しています。
 目的内容は次の3部から構成されております。

第1部 音環境を基軸とした地域計画とその環境影響評価
第2部 地域環境に影響を及ぼす騒音源の特性
第3部 屋外の騒音伝搬と騒音防止対策法

申込方法:技報堂出版(株)営業部
〒102-0075 東京都千代田区三番町8-7第25興和ビル
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