用語解説 タ行

ある周波数帯域以外の周波数のエネルギーを通過し，その周波数帯域内の周波数のエネルギーを減衰させるフィルタ。

1) フィルタなどの通過帯域の幅。帯域をきめる二つの遮断周波数の差または音程で表わす。呼び遮断周波数による帯域幅であることを特に強調するときには呼び帯域幅nominal bandwidthという用語も使われるが，普通は帯域幅をその意味で使っている。
2) 音の成分周波数の最大値から最小値を引いた値。この二つの周波数の音程で表わすこともある。

二つの与えられた周波数の間の周波数のエネルギーを通過し，それ以外の周波数のエネルギーを減衰させるフィルタ。

帯域フィルタの両端の呼び遮断周波数の幾何学平均値，二つの呼び遮断周波数をｆ₁ Hzとｆ₂ Hz （ｆ₂＞ｆ₁）とすると，中心周波数ｆ_C Hzは，

となる。

振幅が指数関数的に減衰する自由振動において，同方向の相隣る二つの最大変位（変位振幅）の比の自然対数。量記号 A，単位ネーパ（neper Np）。

振動系の減衰に関する諸関数

音場内の面積を音によって通る媒質の体積の割合。
面（S ）の極小部分をdσとしそこの粒子速度のdσに垂直な部分をu_nとすれば，面S についての体積速度ｑは，

記号にはU も使われる。単位 ｍ³ ／s。

圧力増加分ｐ，体積ひずみθとすると K＝−ｐ ／θ

体積V₀が変形によりΔVだけ増加してV₀＋ΔVになったときθ＝ΔV／V₀をいう。直交軸x，y，z について，軸方向の線ひずみをそれぞれ e_xx ，e_yy ，e_zz とすると微小変形の場合θ＝e_xx ＋e_yy ＋e_zzとなる。音響学ではθに膨張度dilatationという用語を用いることがある。

弾性体内部の波で粒子変位が波の伝搬方向（波面に垂直な方向）に平行である波。したがってこの波は疎密波である。細い棒などの長さの方向に伝わる波の場合のように粒子変位が主としてその方向であるが，それに垂直な方向の粒子変位がその棒の中心軸について反対であるものについても縦波という用語を流用する。

地中を伝搬する波

主として前方から入射する音波に対して大きい感度を有するマイクロホンの指向性を表わすのに用いられる語で，音源に対してはあまり用いられていない。
これは全指向性マイクロホンと両指向性マイクロホンの受音出力を合成すると得られるもので，理論的には１＋cosθの形をしていて，カーディオイドマイクロホンともいわれる。

十分広い面積の単板材料の一部分に振動数ｆ（Hz）の振動的外力が作用して屈曲振動が生じたとき，その板上での伝搬速度ｃ_ｂ（m／s）と波長λ_ｂは次式で計算される。

（４） E，ｔ，ρ_ｍ ，σはそれぞれ板のヤング率，厚さ，密度，ポアソン比である。空気中での音速は音の周波数に関係しないのに対して，ｃ_ｂは振動数の平方根に比例して変化する。この屈曲振動により空気中に放射される音は，空気中の音速ｃ とｃ_ｂとが等しくなる振動数ｆ_cより屈曲振動の振動数ｆ が大きい振動数領域では板の法線方向に対してθの方向に傾いて，板上を屈曲波の進む向きに比較的強く放射される。θは空気中に放射される音の波長をλとすれば，λ_ｂ sinθ＝λの関係にある。逆にｆ＜ｆ_cの振動数領域では板の屈曲振動は音を放射し難い。板の屈曲振動による音の放射は振動数ｆ_c を境にして，振動数がそれにより大きいか小さいかで性質を異にする。この振動数ｆ_c を屈曲振動の限界振動数（critical frequency）という。ｆ_cは（４）式から導かれる次式で計算される。 （５）ρ_mｔ，B ′はそれぞれ板の面密度，曲げ剛性である。この限界振動数は単板の透過損失が質量法則に従う上限周波数を示し，透過損失が低下するコインシンデンス効果を起す下限周波数として重要である。

媒質内のある面において，その音圧をその粒子速度で割った複素数比。記号 Z_S ，単位 Pa･s／m（ISO 31／�Z）。
〔備考〕(1) Z_a ＝Z_S ／Z ，Z_m ＝SZ_S
Sは関与する面積。
(2)specific acoustic impedanceを比音響インピーダンスということもあるが，「比」は特定の物質の量に対するある物質の量の比に用いる，という学術用語の原則に適合しないので日本音響学会は比音響インピーダンスという用語を使用しないことにした。したがって，これは学術用語にもなっていない。

変位y が時間 ｔ の正弦関数で表わされる振動

y ＝y_m sin（ωｔ＋Φ） y_mをその振幅amplitude，ωをその角振動数、ωｔ＋Φをその位相，Φを初相initial phaseという （JIS Ｂ0153ではΦを位相としている）。この振動の振動数をνとするときω＝2πν。単振動は y＝y_m e ^{j（ωｔ＋Φ）}と複素指数関数（j：虚数単位）で表わされることもある。

弾性体内をその力学的性質によってエネルギーが伝わる変動。通常は，その波の通過は媒質の平衡状態からの一時的変動を起こすだけである。なお音波というと可聴周波数範囲のものを指すことが多い。

弾性体が外力を受けて変形するとき，変形に応じた応力を生じ，新しい釣合いの状態では応力による力が外力と釣合う。この力は変形した弾性体が元の形に戻ろうとする復元力であり，その際他の物体に力を及ぼしたり，それ自身の運動を起こしたりする。この力を弾力という。

弾性体の弾力は変形に比例する。この比例定数のことで，単位の大きさの変形に対する弾力に相当する。いわゆる“ばね”などについては，ばね定数なども使われている。

電気系の二端子対回路で出力端子対を短絡（負荷インピーダンスゼロ，すなわち電圧ゼロ）した場合の入力端子対の電気インピーダンス。

放射インピーダンス

気体中では波動の原因になる復元力が体積弾性しかないから縦波しかおこらない。液体の場合はその表面で重力及び表面張力を復元力として普通の波ができる。これは横波である。
固体の中では体積弾性のほかにシャーの弾性（引きちぎることへの抵抗）があるので縦波も横波も発生するのであるが，その他に固体の境界面で別の形の波が起り得る。その中で固体と気体，例えば空気に接する地表面のような所に発生する波がレーリー波と呼ばれるものである。
そして，これらの波の伝搬速度はそれぞれ別であって，縦波が最も早く，横波が大体その半分以下であり，レーリー波は更に横波より10〜20％速度がおそい。地震の場合初期微動と呼ばれ，P波とも言うのが縦波であり，続いて一般には低周波で大きい振動のS波と呼ばれる横波が来る。P波S波は共に球面波的に拡がるのに対し，レーリー波は振動源の近くで地表面を円筒波的に伝わる波で，音源の近くでは最も強いもので振動公害では無視できない波である。

超過減衰 excess attenuation
例えば，簡単な音源からでる球面音波では，その強さは音源からの距離の二乗に逆比例して小さくなる減衰を示すが，このような波の伝搬による波面の幾何学的拡大に相当する波の減衰（幾何学減衰ともいう）に対して，それ以上の減衰が伝搬とともに生じるときそれをいう。

超過減衰 over damping（JIS B 0153）
減衰比が１より大きな減衰。

JISのオージオメータである耳の最小可聴値を基準の０dBとのレベル差で表わした値をその耳の聴力損失という。これに対してISOの基準によるオージオメータでの値は「聞こえのレベル」と呼んで区別することが日本オージオロジー学会で提案されている。なお「聞こえレベル」の略字にHLが当てられる。

純音に対する聴力障害の程度を表わすための用語としてJIS T1201−1982オージオメータで新しく定められた。オージオメータの基準の最小可聴値としてISO 389−1975（純音オージオメータ校正用規準零レベルの標準値）に規定する値を零デシベルにとったときのある耳の最小可聴値を表わすレベルである。従来のオージオメータのJISでは昭和31年（1956年）に定めた基準値（その後昭和38年に一部追加）を零デシベルとして表わした最小可聴力値を聴力損失hearing lossと称していた。同じ耳を測定したとき周波数と受話器とにより聴力レベルの値は聴力損失の値より5dBから10dB程度大きくなる。聴力損失の値は法律等に広く使用されているし，現在使用されている旧JIS準拠のオージオメータが新JISに適合するように改造されるまでは実際に測定されるのは聴力損失の値であるから，この両者の換算がJIS T1201−1982の附属書に規定してある。
なお，hearing levelは聞こえのレベルと訳されたこともあるが，今後は聴力レベルに統一されることになる。単位はデシベル（dB）。

ある音の成分のうち振動数が倍音関係にあるもの（JIS Z 8106）。

単振動をする機械系の同一点の力と速度との複素数比。駆動点インピーダンスは電気系においても使用される。

騒音の評価について夜間の騒音レベルに10dB加算することは以前から行われている。10dBが妥当かどうかは問題があるにしても統計的に暗騒音が夜間ほぼ10dB低くなることを考慮したものである。
L_eqによって1日の間の騒音を代表させる場合にも，この夜間補正を組入れることが考えられる。実際には夜間22時から翌朝の7時の間の9時間について観測された騒音レベルに10dB加算してL_dnを算出する。

T ：1日（86,400秒） L_d ：昼間の騒音レベル L_n ：夜間の騒音レベル

運動する物体にその運動を妨げるように運動と逆方向に働く力。次の抵抗係数を略して抵抗ということがある。（電気回路の電気抵抗等のことにも使う）。

系に働く抵抗力の速度に対する係数（ただし，定数でなくてもよい）。これが定数であるとき粘性抵抗（viscous damping），線形粘性減衰係数（linear viscous damping coefficient）という。一自由度の振動系の運動方式

（１）のｒ。

ある周波数以下の周波数のエネルギーを通過し，それ以上の周波数のエネルギーは減衰させるフィルタ。

同じ周波数の進行波の干渉によって生じる空間的な振幅分布が定まった波。

持続する条件の下で一つの系が最終的に到達する状態をいう。

周波数分析

一つの点から出るように音を放射する音源。

電気系からエネルギーを受けて音響系に供給する変換器。または音響系からエネルギーを受けて電気系に供給する変換器。

電気系からエネルギーを受けて機械系（力学系）に供給する変換器。または機械系（力学系）からエネルギーを受けて電気系に供給する変換器。

単振動する機械系のある点の力と力の作用点でない点の速度との複素数比。電気系においては入力点でない点の圧力と入力点の電流（入力電流）との複素数比。

強制振動において励振振幅に対する応答振幅の無次元比。伝達率ともいう用語は力に対してだけでなく，変位，速度，加速度の無次元比に対しても用いられる（JIS B 0153−1975 1004）。

減衰定数をα，位相定数をβとしたとき，

γ＝α＋jβ（jは虚数単位）をいう。単位はｍ⁻¹。

電気音響（機械）変換器において音響（機械）負荷をかけたときの入力の電気インピーダンスから制止インピーダンス（電気インピーダンス）を引いたベクトル差。電気インピーダンスである。

騒音レベルが時間と共に変化する場合，測定時間内でこれと等しい平均２乗音圧を与える連続定常音の騒音レベル。単位はデシベル，単位記号はdB（騒音レベル注１参照）。量記号はL_Aeq ，γ，ただし，特に混同のおそれがない場合にはL_Aeq ，またはL_eqで表示してもよい。量記号の添字T は測定時間であり，原則として連続的な測定を行う時間（実測時間という）を指す。また，断続した実測により長時間の代表値を求める場合のように，観測の対象としている総時間長（観測時間という）を指すこともある。例えば，実測時間10分間とした場合にはL_{Aeq（10min）}，また，観測時間を午前9時から午後5時までの8時間とした場合にはL_{Aeq（09〜14）}，またはL_{Aeq（8ｈ）}などと表示する。等価騒音レベルL_Aeq，γは

ここに，T ：時刻ｔ₁に始まり時刻ｔ₂に終る実測時間
ｐ_A（ｔ）：A特性音圧（A特性で重ね付けした音圧の実効値，単位はPa）
ｐ₀：基準音圧（20μPa）

騒音レベル

空気伝搬音に対する隔壁の遮音性能は，隔壁の片面に入射する音のパワーW_i（W）のうち，隔壁を透過して他方の側の半空間に放射される音のパワーW_t（W）の割合，すなわち（１）式のｒ の値で表わされる。ｒ をその隔壁の透過率（transmission coefficient）という。

ｒ＝W_t ／ W_i（１）実用される隔壁の遮音材料・構造体のｒ は10⁻¹〜10⁻⁸の広範囲にわたるので，ｒ の逆数の常用対数の10倍の値をもって，ｒの代りにその遮音性能を表わすことが多い。これを透過損失（sound reduction index，またはsound transmission loss）という。記号にはR またはTL が使われる。単位は〔dB〕である。R（またはTL）＝10 log₁₀（１／ｒ） ＝10 log（W_t ／ W_i ）dB （２） ｒ 及びR の値は，同じ隔壁についても入射する音の周波数，入射角θ（隔壁面の法線方向と入射音の進行方向とのなす角）によって変化する。特定の入射角θの入射音に対するｒ またはR をｒθまたはRθで区別する。
遮音材料・構造体の透過損失を実験室または現場で測定する方法はISO／R 140またはJIS A1416−74（実験室での測定のみ）で規定されている。二つの残響室（�T）及び（�U）が測定試料の遮音材料・構造体を間仕切りとして相接し，音源を残響室（�T）におき動作させたときの両残響室内の定常状態の音圧レベルをそれぞれL_�T，L_�U dBとする。もしいずれの音場も拡散していて，かつ残響室（�T）から（�U）への音の伝搬が測定試料面を通しての空気伝搬音だけで起るとすれば，測定試料の透過損失は次式で計算されるものである。R（またはTL）≒L_�T−L_�U＋10 log₁₀（S／A ）dB （３）ここにS（�u）は測定試料の面積，A（�u）は残響室（�U）の吸音力である。測定される透過損失は残響室（�T）で試料面に入射する音の強さがすべての方向で確率的に等しい場合のものである。ハンドブックその他に一般に発表されている遮音材料・構造体の透過損失資料はこの方法で測定されたものである。

固有音響抵抗

十分に広い周波数範囲全域で単位周波数帯域（１Hz幅の帯域）に含まれる成分の強さが，その帯域の中心周波数に逆比例している雑音。したがって，帯域幅と中心周波数との比が一定であるような周波数帯域に含まれる音の強さは，その帯域の中心周波数に関係なく一定になる。

音源や観測者の両方または一方が動いていて，両者の間の距離が変化しているときに，音源の振動数が変って観測される現象で，距離が縮まっているときには振動数は多く観測され，距離が延びているときには振動数は少なく観測される。1842年にＪ．Dopplerが二重星から来る光に関してはじめて見出し，続いて音の場合にもおこることを示した。
一番簡単な同一直線上を，音源はυs ，観測者はυoの速度で動く場合に，観測される振動数ν'は，音源の振動数をνとして

で与えられる。ただし，ｃは媒質が静止しているとしてその中の音の伝搬速度，υs ，υoは音源から観測者に向う方向を正とする。例えば，υs＝０，即ち音源が静止し観測者が遠ざかっているときには，ν'＜νo ，υo＝０，即ち観測者が静止し音源が近づいているときには，ν'＞νとなる。
この簡単な場合でも，Doppler効果は音源と観測者との相対速度だけで定まるものではない。音源と観測者の動く方向が一致しない場合，さらに媒質が動いている場合など複雑になる。実際にはそのうえに音源や観測者が動くことによって媒質が乱されるなどもあって厳密な取扱いはできない。
反射物から反射される音にもDoppler効果がおこり，水中音や超音波の応用に重要な役割を果している。
最後に，光の場合は光源などの運動で，媒質が乱されるというようなことはないが，相対論の取扱が必要である。

純音に対する聴力障害の程度を表わすための用語としてJIS T1201−1982オージオメータで新しく定められた。オージオメータの基準の最小可聴値としてISO 389−1975（純音オージオメータ校正用規準零レベルの標準値）に規定する値を零デシベルにとったときのある耳の最小可聴値を表わすレベルである。従来のオージオメータのJISでは昭和31年（1956年）に定めた基準値（その後昭和38年に一部追加）を零デシベルとして表わした最小可聴力値を聴力損失hearing lossと称していた。同じ耳を測定したとき周波数と受話器とにより聴力レベルの値は聴力損失の値より5dBから10dB程度大きくなる。聴力損失の値は法律等に広く使用されているし，現在使用されている旧JIS準拠のオージオメー タが新JISに適合するように改造されるまでは実際に測定されるのは聴力損失の値であるから，この両者の換算がJIS T1201−1982の附属書に規定してある。
なお，hearing levelは聞こえのレベルと訳されたこともあるが，今後は聴力レベルに統一されることになる。単位はデシベル（dB）。

英国のBRS（Building Research Station）のGriffithsとLangdonは，1968年道路交通騒音の評価量としてL₁₀とL₉₀を組合せた（L₁₀−0.75 L₉₀）が周辺住民との相関のよいことを明かにし，これを変形した４（L₁₀−L₉₀）−L₉₀−30 をTNI（Traffic Noise Index）としている。
TNIについてもその後，各方面の注目をあび評価量としての検討の対象になっているが，L_NP同様必ずしもL₁₀またはL_eqなどに比べてすぐれた評価量であるという結論は得られていない。

ECPNLは航空機によるある地点の騒音暴露量を示す尺度で，通常１日（24時間−86,400秒）の全航空機による暴露量を平均して等価レベルとしたものである。

EPNLは，飛翔した全機のEPNLの平均値（エネルギー的）である。
更に夕方（19.00〜22.00）及び夜間（22.00〜07.00）の時刻について，それぞれ＋5 dB，＋10 dBした場合これをWECPNLと呼ぶ。
なお近似的にジェット機の場合EPNL≒dB（A）＋13となり，夕方５dBの加算はほぼエネルギーで３倍，夜間の10 dB加算は，１０倍になるのでWECPNL≒dB（A）＋10log₁₀（N₁＋3N₂＋10N₃）−27（N₁ ，N₂ ，N₃ それぞれ日中，夕方，夜間の機数）として計算する。（航空機騒音の環境基準測定法）WECPNLは航空機騒音について，1日の暴露量の平均を表示する形をとるが，空港周辺は風向の関係で季節により，あるいは1日のうちでも時間によってコースが著しく異なる場合もある。また気温による航空機の上昇率の違い，騒音伝搬に及ぼす風の影響もあって，１日，２日の測定でWECPNLを算出しても必ずしも正確な値を示さない。WECPNLはもともと土地利用計画に用いる尺度であって，各機種について既に計測されている，エンジン出力 高度 EPNLの基礎データを用い，飛行スケジュール（行先別重量による上昇曲線，コース，時間帯）によって1年間について計算し，その1日平均値を示したものである。したがってある地点のWECPNLは原則として計算によって求めるもので実測によって求める際には各種の条件を含んだ十分多数の観測データから算出する必要がある。多数点，短日時の測定でWECPNLコンターを作成しようとする試みは徒労に終わることが多い。WECPNLコンターは空港周辺の土地利用のために，将来の騒音をあらかじめ計算して対策を行うために作成される場合と，機種と便数，飛行コースの変更に伴う騒音環境の優劣を判定するトレードオフを行う場合に算出される。今后各空港の将来計画に基いてWECPNLコンターが整備されると考えられるので，実測はコンターを検証するために行うことが望ましい。