用語解説 サ行

サージング（surging）はターボ型送風機・ターボ型圧縮機と配管とを含めた系が一種の自励振動を起こし、特有のさだまった周期で吐出し圧力及びガス量が変動する現象をいう。
送風機系（またはポンプ系）にある吐出弁を絞っていくと運転点は図−１のＡ点からＢ点に移る。さらに弁を絞ると運転点は圧力曲線の右上りの部分のＣ点にいたり、風量、圧力が急に脈動を起こし、送風機（または圧縮機）本体および配管系の振動が大きくなる。

圧力の高いブロワや圧縮機では脈動が相当大きなものとなり、系全体が激しく振動して運転不能となる。これがサージング現象である。この現象については古くからいろいろの説明がなされていたが、いずれも不十分であった。藤井は流体機械の圧力〜風量特性（Ｐ〜Ｑ曲線）の特殊性によって自励振動として理論的に解明した。この理論のユニークな点は圧力〜風量曲線に逆流特性をとりいれて、管系の振動問題として解析したところである。いま、図−２のような送風機系において、送風機が空気溜めからタンクへ流体を供給しているとする。送風機の吐出風量をQ_ｂ ,タンクからは一定風量Q_ｄ が流出しているとする。送風機吐出風量の変動分をｑとすると、 Q_ｂ ＝Q_ｄ＋ｑ  （１）送風機の圧力をｆ_０（ｑ）,管路定数をｍ ,タンクの定数をｃ とする。空気溜めの圧力を基準としたタンクの圧力をP とすれば、圧力P の微少変動に対して、
この系の力の釣合から、
(3)式を微分して、(2)式に代入すると次式が求まる。
この式はｑに関する振動方程式の形であって、ρｍは質量、−ｆ′（ｑ）は減衰系数、ｃ はバネ定数に相当している。ｆ′（ｑ）＞０すなわち圧力曲線が右上り勾配のとき(4)式の第２項は負性抵抗となり、自励振動の周期Tは
である。次に、ｆ′（ｑ）＜０すなわち圧力曲線が右下り勾配のとき振動は減衰的である。一方、(2),(3)から
となる。この式は時間ｔが含まれていないので、P 〜ｑ座標面に サージング軌跡で暫次Ｃ曲線に収斂する。
サージングについては経験的に、あるいは、研究の結果からいろいろの性質が明らかにされている。まず、サージングの八千は図−１に示すように圧力曲線に右上りの部分が存在することが必要条件（十分条件ではない）である。発生点P_max の点よりやや小風量側のＣ点から風量０（締切点Ｄ）までの範囲がサージングの領域であって、Ｃ点をサージング限界という。サージング限界は圧力の高低、羽根車の設計、機種などによって異なる。

ＭＡＰと略す。イヤホンを使用して求めた一つの耳の最小可聴値で，鼓膜上の音圧で定義されている。
片耳聴取であること，イヤホンが聴器への負荷になることなどもあって，最小可聴音場より音圧の値は高くなるとされている。正常な聞こえを持つ耳に対する公称値としてISOで定めたものは見当たらないが，純音についての値はシビアンとホワイト（I. J. Sivian and S. D. White）のものがよく引用されている。
なお，最小可聴音圧を，外耳道入口での最小可聴音圧というように，その場所を示して使用することもある。外耳道入口の最小可聴音圧にはMACという略がある。

ＭＡＦと略される。自由音場の中で平面進行音波に正対して両耳で聞いた場合の最小可聴値で，その音波の音圧の値，いいかえると，その人が音場から出た後に，音場のその人の両耳を結ぶ線の中点に相当する場所における音圧の値で表される。正常な聞こ えを持つ若い人（18才〜25才）の純音についてのこの公称値はISO R226−1961に音の大きさのレベル４ホン（phon）に対する音圧レベルとして与えられている。いうまでもなく，これは実際に音場でその人の聴器に作用している音圧の値ではない。
最小可聴音場（音圧）の測定はいろいろの人が行っているがISO R226−1961は英国で1957年にロビンソンとダッドソン（D. W. Robinson and R. S. Dadson）が発表したものである。この他有名な米国のフレッチャーとマンソン（H. Fletcher and W. A. Munson）が発表したもの（1933年）などがある。
なお，拡散音場の場合について自由音場の場合に対する補正値がISO 454−1975に与えられている。

音の感覚を生じさせることができる最小の音圧の実効値で，通常は音圧レベルによって表わす。特に断らない限り周囲雑音が無視できる場合の値をいう。この値は，また音の性質，聞かせる手続き，音圧を測定する点などにも影響を受けるから必要な場合には測定条件を明記しなければならない。最小可聴（域）値は性別，人種によらないとされているが，一般に年齢とともに周波数が多い音に対する値は上昇する。

室内の音響状態を最もよくする残響時間をいう。室の大きさと使用目的などによって変るものであり，研究者によって推奨する最適残響時間の値はやや異なっている。

W．Ｃ．Sabineが実験的に見出した残響時間Ｔ (s)と室の容量（Ｖ �u），表面積Ｓ（�u）及び平均の吸音率αとの間の関係式

ここに，平均の吸音率αは，表面積Ｓ_ｉ（�u）の部分の吸音率α_t として Sabineの式はαが小さい時には実測の時間とよく一致するがαが大きくなって１に近づくと合わなくなる。
なお，温度の影響を考慮に入れる場合は cはその温度の音速（ｍ／ｓ）である。

古く使われた用語に楽音，噪音というのがある。楽音の代表的なものは前記の周期的複合音（純音を含む）であり，噪音は非周期的複合音である。噪音は現在は使われず，必要があれば非楽音と言ったりする。
これに対し雑音というのは必ずしも音に関する用語ではない。音も含めて必要な信号に対し不必要または妨害的な混入波動などはすべて雑音とされる。
一方，白色雑音（ホワイトノイズ），ピンク雑音（ピンクノイズ）となると，これは音響機器とが建築音響の試験などの目的で特に作るもので，白色雑音の方は１Hzあたりのエネルギーが一定のもの，別の言葉ではスペクトルレベル（１Hzあたりのバンド音 圧レベル）が一定のものであり，ピンクノイズは１Hzあたりのエネルギーが周波数に逆比例して高周波になる程減少するもので，低周波側に強いので，色ではピンクに相当するためこの名がある。
自然の音の中にも白色雑音的なもの，ピンク雑音的なものは多い。水の音や風の音，グラインダーの音などもある周波数範囲に白色雑音的である。ただ必ずしも全周波数範囲に均一ではないし，変動の仕方もちがうので，それぞれの音色の特徴を聞きわけられ るわけである。

断続したり不規則に変化する音。一つ一つに分けられないあるいは分ける必要がない音，主要な音に付随する音についていうことが多い。noiseは音としては騒音の意味が主であり雑音もその意味あいにも使われるが，雑音というとき多くは“望ましくない” とか“ない方がよい”ということなしに使われる。その雑音が付随している音の音色に特徴を与える役をしているとみなされることもある。
音に密接な関係がある電気通信回路を始め，測定回路などの内部において発生したり，他から混入する好ましくない電気的変動をも雑音という。その場合に電気信号を電気音響変換器で音に変換したとき，電気的雑音は信号の音に対して明らかに雑音となる。 ただし電子回路内で発生している不規則な変動である電気的雑音を変換した雑音が，音の実験や測定にいろいろ使われていることも周知のことである。
電気回路内の電気的雑音などそれを変換したときの音で表現されているものが多い。

反射面で囲まれた場所で，音源の音を止めた後に音が残って聞こえること。あるいはその音。空間に放射された音のエネルギーは音響を止めても直ぐには消滅しない。音源から出た音は周囲の反射面で繰り返し反射されながら減衰する。これが残響となると考えられる。あるいは音源の音を切ったことでその空間の空気の固有振動が励起され，それが減衰振動として残る現象として残響を解釈することもでき，それを裏付ける現象も知られている。

反射面で囲まれた場所で，音源の音を止めた後に残る音。拡散音の意味で用いられることもある。

室のように反射面で囲まれた場所で，定常状態になっている音源の音を止めた後に，その平均の音響エネルギー密度が定常状態の値から100万分の一になる（音圧レベルで60dB下がる）までの時間（単位s）をいう。この時間と室の大きさや総吸音力などとの関係 を示す式が残響式でSabineの残響式，Eyringの残響式などがある。

ジェット機の騒音を規制するため，1969年，ICAO（民間航空連盟）は亜音速のジェット機でその後製作されるものについて騒音の限度を設定し，これに合格した機種を認定することにした。この限度は1977年，更に2〜8 dB厳しい基準に改訂され，日本 政府も今年からこれを採用することにしている。騒音証明の検定には定められた条件で離着陸を行い，離陸側6,500ｍ（滑走開始地点から），着陸側2,000ｍ（滑走路端より）及び側方点450ｍ（改訂前は650ｍ）で計測されたEPNLが各地点における基準値（重 量，及びエンジン数別に定められている）以内であれば合格である。現在B−747，L−1011，DC−10，A−300等は旧基準を満足している。B−727，B−737，DC−9はこの対象機種ではないが，その後改修が行われたものはこの基準に到達している。しかし基準を超過している旧型機で今後しばらく使用されるものもあり，騒音対策を困難にしている。今度の改訂にあたっては改修を容易にするために，改修機について旧基準と新基準の中間に新し い基準を設定し，エンジンの数に応じて基準を別に定めている。騒音証明制度の採用により，将来運航されるジェット機について，現在よりも騒音が減少することが見込まれるとともに，運航計画にしたがって，騒音予測が適確にできることになり，空港周辺の 環境問題解決に寄与するところが大きい。現在超音速機に対する騒音証明は行われていないが，FAA（アメリカ航空局）は1980年以降，亜音速機の騒音基準を超過する超音速機の米国領土内での運航及び米国領土に影響を及ぼす超音速飛行（ソニックブーム の発生）の禁止に関する規制を1978年7月より実施することにした。ただし，現在及び製作が予定されているコンコード16機については1980年以前に製作されたものとして除外している。

音源の場合には，上記と同様な球面上の任意の方向の音圧と主軸方向の音圧との比をいう。受音器の場合には，任意の方向からの音圧入射感度と主軸方向からの音圧入射感度との比をいう。

(1) 音を放射する変換器の場合は，自由音場内で変換器の音響中心から主軸方向に十分離れた点の出る音の強さを，音響中心からその点までの距離を半径，音響中心を中心とする球面上のあらゆる点の音の強さの平均で割った値。
(2) マイクロホンの場合は，正面感度とランダム入射感度との比の二乗。
〔備考〕いずれの場合にも周波数の関数である。

音源の場合には，自由空間において音源の音響中心を中心として，波長に較べて十分に大きい長さの半径で描いた球面上に生ずる音の強さ（W／�u）に関して，音源の主軸方向の値と全球表面上の値の平均値との比をいう。
受音器の場合には，正面入射音圧感度とすべての方向からの入射音圧感度（ランダム入射感度）との比の二乗をいう。

音源の音響放射特性または受音器の受音感度特性の方向による変化の様相を示す語であって，広い周波数帯域にわたって特定の指向性を持つような特性を表わす語として，“全指向性または無指向性”，“両指向性”および“単一指向性”などがあり，また指向 性を量的に表現する語として指向係数，指向特性（または指向関数）および指向性利得（または指向指数）などがある。一方，特定の周波数において鋭い指向性を有するような指向性送受音器（送受波器）の場合には，その指向性ビームの開き角をもって指向性 の鋭角を表わすことがある。

自由空間の音場

音源の場合には，上記と同様な球面上の任意の方向の音圧と主軸方向の音圧との比をいう。受音器の場合には，任意の方向からの音圧入射感度と主軸方向からの音圧入射感度との比をいう。

指向係数をデシベルで表わしたもの，すなわち指向係数の常用対数の10倍をいう。なお，指向性利得という場合には，指向係数そのものをいうこともある。

特定の周波数にて鋭い指向性を持たせるために，その波長と関係のある一定の間隔（例えば半波長）で無指向の音源または受音器を一直線上または一平面上に多数箇配列したもので，主として水中音響機器に利用されている。

指向性指数ともいう。指向係数の常用対数の10倍。

指向性指数

系に作用する入力または外力。力学系（機械系）の振動の場合にその原因となる外力を加振力という。

室のような反射面で囲まれた空間で，室定数Ｒ は

で与えられえる量。ここにαは室の平均の吸音率，Ｓ は室の総表面積(�u)である。これを用いると，室の中で一回以上反射した音全体（拡散音）の平均の音のエネルギー密度ωav rev，Ｊ／m³は，音源の出力ＰＷ と の関係になる。ここに，ｃ は音の速さである。これに対応する拡散音の音圧p rev Paは ρは媒質（空気）の密度。

実用の部屋ではもちろんのこと，音源の出力，遮音材料の透過損失，吸音材料の残響室法吸音率などの測定に使う実験室すなわち残響室においても，室内に完全な拡散音場をつくることは難しく，音場が定常状態になったときの室内各点での音圧レベルはあ る値のまわりに多少異なったいろいろな値を示す。
そこで室内の平均音圧レベル（average pressure level in a room） L' を次式で求める。
室内で，音源及び壁の近傍を除いた空間に，放射されている音の半波長以上互いに離れたｎ個の点を無作為に選び，各点で測定される音圧の実数値をｐ_１， ｐ_２，････････ｐ_ｎ（pa）とすれば，

    (4) ここにｐ₀は基準音圧でｐ₀ ＝2･10⁻⁵ pa＝2･10⁻⁴μbar
選定する測定点の数ｎ は，音場の拡散の度合と平均音圧レベル の所要精度によって定める。
前号で解説した透過損失を算出する（３）式のL_�T及びL_�Uの値にはそれぞれ残響室（�T）及び（�U）で測定された平均音圧レベルL'_�T及びL'_�Uを使う。（注）平均を表すバーがHTMLで表記できないのでL'とした。

ある変化している量について，その瞬時値の二乗の平均値の平方根，周期をもつ量の場合には平均はその一周期についてとる。

フィルタなどにおいて，実際のフィルタに対してその性能を次のように理想化したフィルタの帯域幅。
1) 純音に対する通過帯域のレスポンスは平坦で実際のフィルタの最大のレスポンスに等しく，減衰帯域ではレスポンスはない。
2) 広い周波数範囲に一様なエネルギー分布をもつ入力に対して実際のフィルタと同じエネルギーを通過する。

地震波のように十分広い固体の弾性体の内部の弾性波は体積変化の波と変形の波の二つしかない。前者は縦波でＰ波といい，後者は横波でS波という。この両方を合せて実体波とよぶ。地震波では一番始めに到達するのがP波，続いてS波が来る。

各周辺長が問題にしている音波長に比して大きい単板材料（厳密には無限大の面積の）に周波数ｆ（Hz）の純音の平面波が入射角θで入射したときの透過損失R_θはｆ が単板の限界振動数（前号に解説）ｆ_c よりかなり小さいときは次式で与えられる。

    (1) ここで，ρｃ は単板の両側の媒質の固有音響抵抗で，空気の場合20℃，１気圧のとき420（Ns／ｍ³）である。ｍ は単板の面密度，R_θはｍωの対数にほぼ比例し，曲げ剛性，ロスファクタなどの単板のｍ 以外の性質に関係しない。周波数，入射角が一定の純音平面波に対する単板の透過損失は材質が同じならば厚さが倍になっても，あるいは厚さが同じならば密度が倍になっても，ほぼ６dB増加する。また厚さ，材質ともに同じ単板では入射角一定のとき周波数が倍になれば透過損失はほぼ６dB増加する。単板の透過損失のこの特性を質量法則（mass law）という。
純音があらゆる方向から単板に入射するとき，いわゆるランダム入射のときの透過損失R_randomは音の周波数が限界振動数より十分小さければ次式で与えられ，面密度，または周波数の倍増に対して約５dBずつ増加する。これをランダム入射質量法則という。 R_random＝R₀−10 log₁₀（0.23 R₀）（２） ただし R₀＞ 15 dBのとき
1／3オクターブ帯域雑音に対しては，その中心周波数を周波数とする純音を入射音とする質量法則がほぼ適用される。

二つの室AとBとが表面積S（�u）の壁体で仕切られていて，A室内に音源があって，この境界壁のA室側表面の近傍に一様な音圧ｐ_A（Pa）が生じ、これが壁体を透過してB室側に放射され，境界壁のB室側表面の近傍に一様な音圧ｐ_B （Pa）を生じたときに，この壁体の遮音度は，

と表わされる。ここに，10 log（1／ｒ ）は壁体の音響透過損失（sound　 transmission　loss），ｒ は壁体の音響透過係数（sound　transmission　 coefficient）であって壁体に固有の値であり，A_B はB室の吸音力（�u）である。音響透過損失は残響室―残響室法によって各周波数ごとの値が測定され表示されている。

通過帯域と減衰帯域との境界の周波数。

騒音や振動公害の実態調査や対策のために，音や振動の周波数分析の必要なことは今日の常識である。周波数分析のことを波形分析と呼ぶこともある。それは以前は音も振動もまずオシロスコープ等を使って波形にとり，この波形に対し，グラフィックな方 式や電気式な分析方法を用いて，その周波数成分を算出する方法がとられたためと思われる。
現在はもちろんすべて電気式であるが，多く使われるものに定周波帯型と定比周波帯型がある。ヘデロダイン式と呼ばれた型には多く前者が使われている。これは分析される周波数域に無関係に一定の周波数帯域幅（例えば５Hzとか50 Hzとか）で分析す るもので高周波域になるほど相対的に分析能がよくなる。無線周波などのものもある。
定比周波型は分析の帯域幅（バンド幅）が周波数に比例しているもので，低周波域でも高周波域でも相対的な分析能は変化しない。例えば分析能10％といえば100 Hz付近では10 Hzのバンド幅，10000 Hz付近では1000 Hzのバンド幅である。
なお分析能として通過域またはピーク出力に対しエネルギで半分になる（３dBレベル下る）周波数幅をとる。

ある現象（または量）が一定の時間間隔で繰り返えすとき，その時間間隔を周期という。普通はその一番短いものをいう。ただし，この一番短いい周期にＢ0153では基本周期 fundamental period；ＡＮＳＩ：primituie periodという用語もある。
周期をもつ量を周期量 periodic quantity という。周期量：q(ｔ)，周期：Tとするとq(ｔ)＝q(ｔ＋T)
独立変数が時間でないときにも周期という用語を使うことがある。

周期の逆数。周期が1sの振動数を1ヘルツ（hertz，Hz）という。1Hz＝1s^−１

騒音レベルがあるレベル以上になっている時間が実測時間のｘ ％を占める場合，そのレベルをｘ パーセント時間率騒音レベルという。単位デシベル。単位記号dB，量記号L_ｘ。50パーセント時間率騒音レベルL₅₀を中央値，5パーセント時間率騒音レベルL₅を90パーセントレンジの上端値，95パーセント時間率騒音レベルL₉₅を90パーセントレンジの下端値などという。ISO／TC43では量記号としてL_Aｘ，Tをあげている。T は測定時間である。

無限に広い均一な媒質中と同等の条件の下に伝わる音波。

系に作用する力の状態が変ったとき系に起こる振動で，振動数が主として系の性質で定まる振動。

境界の影響が考えている領域で無視できる音場。

平面進行波の中にマイクロホンを置いたときの電気出力とマイクロホンを置かないときの音圧との比。通常，電気出力はマイクロホンに生じる超電力（マイクロホンの出力端子を解放したときの電圧）をとる。また，音波の入射角と周波数を付記しなければ ならない。単位はV／Pa。
自由音場感度レベルは，自由音場感度の常用対数の20倍。単位はｄB。０dB＝１V／Pa。

二端子対の系で出力側に接続する負荷のインピーダンスがゼロのときの入力側から見たインピーダンス。
備考：自由駆動点機械インピーダンスとか，変換器の自由（電気）インピーダンスのようにいう。（JIS B 0153）

ここに自由空間というのは，屋外または野外というぐらいの意味で，地面上の半空間も含み，音源から受音点にくる直接波を考えている。さて音源から出た音波はまず波面の拡がりによるエネルギー密度の減少による減衰を受ける。点音源であれば一般に球 面波状に拡がるので，音の強さは距離の2乗に逆比例して減少する。倍距離で６dBの減衰である。線音源であれば円筒波状に拡がるので距離に逆比例し，倍距離で３dBの減衰であり，面音源ではこの意味の距離減衰はないことになる。しかし実際の音源は 線音源でも，面音源でも有限の大きさをもっているため，長さ，広さの影響を受けるもので，線音源，面音源ともその中央付近で測ってもその寸法（線または面の短辺の長さ）の数分の１の範囲しか正しく上の関係にはならない。
線音源，面音源ともその寸法（面の場合，こんどは長辺の長さ）の10倍程度以上になると，音源全体を一つの点音源と見なして距離減衰を考えてよい。すなわち倍距離で６dBの減衰である。
この場合の距離のとり方は正しくは，実際の音源から若干後に下った所に音源中心を考えるのが正しいが，これを無視しても大きい誤差にはならない。それは仮に距離を11l（lは長さ）の代りに10lとしても，対数尺度でdB値にすると誤差は小さいので ある。
次に媒質の吸収による減衰を考える。空気中の音波の吸収減衰については，温度，湿度を変えた場合が詳しく調べられており，ISOにも示されている。最も影響の大きいのは周波数で，高周波ほど吸収は大きく，数1000 Hzになると100 mごとに数dBないし10 数dBの減衰を受ける。
同じく空気中の吸音減衰を，強さI１の音が距離ｘだけ進行してI_２になるとき，I_２＝I_１ｅ^−m′xとおいてこの定数m′で表示する方法もよく使われる。4.34 m′が１mあたり，434 m′が100mあたりのdBの減衰値である。ある距離以上になると，波面の拡 がりによる減衰よりこの吸収による減衰の方が大きくなるもので，特に高周波ではこの影響が大きい。したがって一般に原音に高音成分の多いもの（航空機や軌道車輌の音など）では，音源から数100 mのところで高周波が急激に失われ音色が変化する。この場 合防音対策は低周波成分に力を入れないと，遠距離に対しては成功しないことになる。
次に大きさのある音源が多くの場合指向性をもつことは日常経験するところである。この場合音源自体の形や構造上，ある方向へ，ある音を出すという形の指向性と，音源自体の拡がりのために音波の干渉によって空間にできる指向性がある。また点音源な どの群による指向性もある。一般にその音源の近くと音源から離れた点では指向性は変化するもので，上にのべた線音源，面音源の場合も近くと遠くを指向性の変化と考えてもよい。特に音源の中心線上だけでなく，その全面にわたって距離を段々離れてみる と明らかに近接音場と遠距離指向性にわけざるを得ない。中間地帯には複雑な音場分布ができるもので，これはなかなか一般式で扱いきれないものとなる。ただしいずれの場合も一定距離以上離れて，上の例で逆2乗則が成り立つ程度まで離れるとこれ以上指向性の形は変らない。その方向による強弱が保たれて伝搬する。これを一般にはその音源の指向性と呼んでいる。
次に音波の異常減衰として音線のまがりによるものが大きい。気象の影響と呼ばれる空気層内の音線のまがりは，見かけ上ある方向に異常な減衰として現れる。ただし一方では異常に大きい音となって来る方向もあるので，一種の指向性現象に似た性格をも つ。例えば風上には音が行かないこと，その代り風下にはそれだけ多く来るわけである。逆転層の影響などもこの例である。空気の流れや気温の変化など空中の断層からも音は反響して帰って来る。
今一つの吸音材に沿って行く音波は異状伝搬の原因となる。コンクリート面より芝生，かん木林，森林に沿って音は異常に減衰することが多い。航空機の音も仰角の小さい所では小さく読みとれる。この現象の代表例が吸音ダクトの減音と考えてもよい。

自由落下の加速度（重力の加速度）は地球上の場所によって変化するが、普通の場合にはｇ_n ＝9.80665ｍ／ｓ²（国際度量衡総会1981年）を使う。単にこの加速度を示す時の量記号はｇである。
また、この自由落下の加速度を加速度の単位として使用することがあるが、その時の単位の名称はジーで単位記号はＧである。

１Ｇ＝9.80665ｍ／ｓ²ただし、この単位はＳＩ単位として認められていないから、ＳＩ単位との併用はできない。

並進運動を測定するための変換器において，最大の感度をもつ方向。

ある面の法線応力σと法線方向の線ひずみe との比

E＝σ／e

瞬時音圧が時間の正弦関数である音。

q(x)＝q_m(x)sin[ω(x)x＋Φ(x)]上式のように見掛け上は正弦量であるが，振幅，角振動数，初相にあたるq_m(x)，ω(x)，Φ(x)が独立変数xの関数で比較的穏やかに変化している量。この場合，x＝x₁のときq_m(x₁)をx₁における振幅というように正弦量の用語を拡張して使用する（BS：generalized sinusoidal quantity）。

複合音の基本音以外の部分音を上音という。その振動数が一番少ないものから順に第1上音，第2上音，･･･････という。複合音が周期をもてば第２倍音が第1上音になる。

複合音

マイクロホンの場合，主軸の方向から入射する音に対する自由音場感度。

周波数がある範囲を連続的に，しかも周期的に変化する音。

定まった場所の近くで起こっている運動。これから任意の量の値q が基準にとった値q₀の近くで変動しているとき，即ち｜q−q₀｜≦C（C：定数）であるとき，その量が振動しているともいう。

周期の逆数。周期が1sの振動数を1ヘルツ（hertz，Hz）という。1Hz＝1s^−１

振動加速度の実効値a_eff m／s²と規準の振動加速度実効値10⁻⁵m／s² との振幅レベル差。すなわち，

ただし，規準値として10⁻⁶m／s²や重力の加速度１G＝9.8 m／ s² をとることもあるから注意が必要である。単位はデシベル（dB）。

音圧，粒子速度，電圧，電流などのような量について，同じ種類の二つの振幅F₁とF₂との振幅レベル差は

L_F＝ ln（F₁／F₂）     （１）またはL_F＝20 log₁₀（F₁／F₂）     （２）（１）の場合はln（F₁／F₂）＝１であるときの振幅レベル差を単位としてネーパneper（記号 Np）という。     （３）     （４）（２）の場合は20 log₁₀ （F₁／F₂）＝１であるときの振幅レベル差を単位としてデシベルdecibel（記号 dB）という。
この両者の関係は
基準にとった値との振幅レベル差を単にレベルlevelという。基準の振幅は常に示す必要がある。なお，基準の値についてはISO 1683 参照。
いろいろの量について用いられるから，その量の名称および記号の添字をつける必要がある。

損失のない振動系において各部分が同一の振動数で自由に振動するときの特性的な振動振幅分布の形，一般的に損失のない自由振動は規準形の振動の合成として示される（JIS Z 8106）。

音源の出力

固有振動数

人体の全身を対象とする振動の評価尺度として使用されるレベル。振動加速度レベルに振動感覚のための周波数による重さを加えたものである。計量法には物象の状態の量の一つに振動レベルの名称があげてあるが，その計量単位等は通商産業省令によるこ とになっていて，同令第71号により定義や計量単位等が与えられている。それによる振動レベルの定義は，標準振動（5 Hzの正弦振動）については，測定した鉛直振動の加速度実効値a_effを基準の加速度実効値に10⁻⁵m／s²に対して表わした加速度レベルであり，標準振動以外の振動については，下式で与えられる振動感覚補正を行った鉛直振動の加速度レベル。

ここに，L_V：振動レベル
a_ｎ：周波数がｎHzの成分の鉛直振動の加速度実効値
c_ｎ：周波数ｎHzにおける補正値
振動規制法では，したがって鉛直方向の振動だけが規制の対象となっている。しかし，実際に公害振動の測定に使われている振動レベル計JIS C 1510−1976では上述の鉛直振動に対するもののほか，水平振動についての感覚補正の特性も別に与えられてい る。単位はデシベル（ｄB）。

振動レベル，（振動）加速度レベル，鉛直振動と水平振動
振動公害の規則値として，振動規制法では鉛直方向の振動レベル（vibration level）を採用した。単位はdBである。
計量法でも振動公害の計量値として，上記規制法に採用したものと同じ鉛直方向についての振動レベルを定義している。
ただし振動レベル計のJIS（C−1510）では，鉛直振動に対する振動レベルの他に水平振動に対する振動レベルを併せて定義している。したがって今後の使いわけにおいては，振動規制法に基づく測定（今後作られる自治体の条例なども含めて）では特にこ とわらなくても鉛直振動の振動レベルを示すことになるが，研究の目的や振動対策のための測定などにおいては，当然鉛直振動と水平振動が測られるわけで，その使った補正特性名を明確にしておくことが必要とされる。
振動レベルが鉛直，水平共補正加速度レベルであるのに対し，実測の振動加速度の実効値を周波数に無関係に，10⁻⁵〔m／s²〕を基準として表わしたdB値が振動加速度レベルである。

騒音（性）難聴の初期の聴力損失が4,000 Hz付近から始まることが多く，そのオージオグラムの4,000 Hzのところに くぼみ ができる。したがってこの くぼみ は騒音（性）難聴の早期発見の大事な手掛りになるのでC^V dipという名称がよく使われる。C^Vというのは聴力測定に音名ｃの系列の音が使われた名残りで，C^Vは4,186.01 Hz（ただし a′＝440 Hzとして）になる。4,000 Hzに くぼみ ができるのは普通の聴力測定が離散的な周波数で行われるからで，連続周波数で測定したオージオグラムでは必ずしも4,000 Hzが極小になるわけではない。
ちなみに，聴覚障害が他の原因例えば薬物の作用などでおこる場合は可聴周波数の上限の方から始まるものが多い。

ISO 31に対応する日本工業規格である。ただしISO 31／�\（数学記号）は別規格JIS Z 8201（数学記号）があるので除かれている。特に1978年の改訂ではISO 31の大幅な改正に対応してその整合性を図り，またSI単位をJISに導入するための手引きとなることを考えている。
規格は本文，付表及び参考とからなり，本文には，量記号に関する通則，単位記号に関する通則，数値の記述に関する通則，化学記号に関する通則，部門別の付表についての説明がある。その中で特に目立つのは，数値の記述にあたって，小数点から左の部分は10³ ごとにカンマで区切ることを廃止して，数字は３けたずつの群に分けるが群の間は活字の幅の1／4の空間をあけるようにした。手書きもこれに準じる。
付表に各部門の主な量の量記号，単位記号及び換算率が示されている。我が国ではまだいろいろな単位が使われているから，将来のSI化にそなえてSI単位，SI単位と並用できる単位，並用できない単位の順に並べ，SI単位はすべてゴシックとし，SI単位 と並用できない単位は点線で境し，メートル系単位でもSI単位と並用できないものが直ちに分るようにしてある。

振動レベル

吸音材内張り消音器の変形タイプであり，仕切った断面のそれぞれに吸音材料を内張りして，進行する音波の音響エネルギを吸収して消音させるものである。その原理は（セイビンによる）式(1)から明らかなように，Ｐ すなわち，音波を吸収する部分を大きくして減音量を増やそうとするものである。その一例を図−３に示す。図中の点線には普通，金属板を入れる。

ＮＲ の計算は仕切られた一つの断面について行えばよい。減音量の一例としてキングの実験結果を図−４に示す。

連続スペクトルを持つ音のある周波数におけるスペクトル音圧レベルは，その周波数を中心周波数とする帯域幅１Hzのバンド音圧レベル。

一つの平面に対して，それからd の距離にあって平行な平面が平行にΔｘ＝rd 移動するような変形で，r ＝Δｘ／d をいう。この変形には体積変化を伴わない。

音がない場合の媒質内の圧力。量記号 ｐ_S ，単位 Pa。

独立変数ｘ の正弦関数または複素指数関数で表わされる量，振幅，振動数等単振動の用語をそのまま使用する。

出力側に無限大の機械インピーダンスの負荷をつないだときの入力側からみたインピーダンス。
備考：固定駆動点機械インピーダンスとか，変換器の制止（電気）インピーダンスのようにいう。（B 0153）

吸音材内張り消音器の変形タイプである。スプリッタ形よりも更に細かく断面を仕切って，それぞれに吸音材料を内張りして吸音する消音器である。
減音量ＮＲ を大きくするために（セイビンによる）式(1)のＳ を小さくl，Ｐ を大きくしたものである。構造の一例を図−５に示す。ＮＲ の計算は断面を仕切った一つのセルについて行えばよい。
以上の各種消音器は吸音材料としてグラスウール，ロックウールなどが多く使用され，低周波域の減音量を大きくする場合には上記材料の密度，厚さを大きくするかまたは完気層を設ける事などで対応している。上記の吸音材料は気流速度が大きくなると飛散が伴うため，グラスクロスやグラスクロスと金属多孔板の組合せで飛散を保護している。上記以外の吸音材料も種々使用されている。膨張形消音器のような形式のものに比べて圧力損失が少ないため，広範囲の用途に使われている。

旋回失速は軸流送風機・圧縮機などの円環通路の一部が失速して、この失速領域が回転方向に一定速度で移動する現象をいう。したがって伝播失速（Propagation Stall）ともよばれている。
よく、サージングと混同されて使われていることが多いが、全く異質の現象であるから注意が必要である。
すなわち、サージング現象が送風機（圧縮機）と管路系よりなる振動系の自励振動であり、その発生と周期が管路系に依存するのに反して旋回失速現象は管路系に無関係である。送風機（圧縮機）自体の不安定現象である。
軸流圧縮機が圧力〜風量曲線の右上がり部分で運転していて、動翼を翼列として見たとき、失速に近い状態で作動している場合を考える。ある過渡的じょう乱によって一つの翼が失速を起こしたとする。するとその翼の負圧側の翼間通路の空気流入面積が小さくなり、その通路の抵抗が増大する。そこで、失速を生じている領域の翼間通路を通ることのできなくなった空気の一部は図−１に示すように隣の失速を生じていない通路に流れる。このため、負圧側にある隣の翼の迎え角は小さくなり流れは安定する。このようにして失速状態は負荷側（動翼の回転と反対方向）に伝搬する。絶対系から見れば失速は動翼の回転方向に動翼の回転より遅い一定回転数で移動することになる。

軸流圧縮機は回転数が大きいので、旋回失速の失速領域（セルと呼ぶ）回転数、したがって周波数は大きく、その圧力変動によって動翼は振動し、遂には振動疲労によって破壊にいたる。
遠心送風機の場合にも同様の現象があり、そのときの旋回失速に伴う旋回失速騒音の周波数ｆ_r はｆ_r=κηιHzとなる。ここに、ｎ =送風機の回転数Ｈz、ι=セルの数。送風機の比速度が大きいときにはκ=0.72となり、大型送風機の場合には回転数が小さいためｆ_r の値は１０〜１５Ｈzの範囲の超低周波数音となり、いわゆる窓ガラスのガタつきなどの原因となる。
κの値は比速度、送風機の種類、メーカなどによって異なる。
軸流送風機の場合はｆ_r =（0.5〜0.8）ｎ ι　Hzとなる。

すべての方向に一様に音を放射する音源および音の入射方向によって感度が変化しない受音器の指向性を表わす語で，昔は無指向性といっていたが，近時全指向性というようになった。この場合は，指向係数も指向特性も1である。

応答の大きさが励振の大きさに比例する系。

成分が離散的な振動数（周波数）にあるスペクトル。純音はもちろんであるが，周期をもつ音のスペクトルは線スペクトルである。

弾性体内の二点間の距離が伸びる（または縮む）変形で，元の距離l₀がΔlだけ伸びてl₀＋Δlになったとするとe＝Δl／l₀をいう。伸び　elongation、extensionもこの意味に使われることもある。

騒音の量の名称で，騒音計の国際的に規定された聴感補正のA特性によって計量したもの，すなわち，A特性で重ね付けした音圧レベルである。単位はデシベル，単位記号はｄB（注１）。ただし，わが国では騒音レベルの単位はホンまたはデシベル（記号は dBのみ）と計量法に規定されている新聞などではホンが多く使われている。量記号はZ 8731ではLp_A，さらに測定に使用した騒音計の動特性を付して，Lp_AF，Lp_ASなども使用する。
（注１）JIS Z 8731−1983ではdBのほかにｄB（A）も認めている。
（注２）A特性以外の聴感特性で重ね付けた音圧レベルについても，例えば，C特性の騒音レベルC−weighted sound pressure levelということがあり，Lp_Cなどのように表示する。このLｐ_Cは音圧レベルLpの近似値としても使う。

騒音レベル，等価騒音レベル（Leq）
騒音レベルは計量法によって法的計量単位として規定され，騒音計の周波数補正回路をA特性としたときの出力の指示値である。単位は“dB”（デシベル）または“ホン”となっているが，dBを使用することが望ましい。A特性を用いていることでdB（A）と表示することもある。
環境騒音等の評価に際して，非定常な騒音を対象とすることが多い。このためある期間（1時間あるいは1日等）の騒音エネルギーの総量 これを暴露量ともいう を求めその期間（単位秒）で平均したものをデシベル表示し，等価騒音レベルという。これはその期間の総エネルギが等しくなる定常騒音の騒音レベルである。

ISOでは，間欠音，不規則変動音等を一括してL_eq の表示をする 方向で作業が進んでいる。

補正音圧レベル，騒音レベル dB（A），dB（B），dB（C）など
音圧レベルでは基準値は周波数に無関係に２×10⁻⁵〔Pa〕なる一定値がとられている。純粋に物理的な強さを表わす量である。これに対し基準値かまたは測定値かのいずれかに，例えば感覚特性などの周波数補正をしたものを補正音圧レベル（weighted sound pressure level）と言う。騒音に対してはA，B，Cなどの補正音圧レベルがISOやIECで定義されている。
上の補正音圧レベルのうち，A特性で補正したものを日本では騒音レベルと定義している。これが騒音の計量単位であり，精密騒音計，普通騒音計の新しいJIS（C−1505，C−1502）ではこの点が明確にされた。
騒音レベルの単位は計量法ではホンで，記号はdBであるが，騒音計のJISでは「デシベル（またはホン）で表わし，単位記号はdBとする。」とはっきりdB優先を明確にした。なおdB（A）またはdBAなどの表示を使えば特に騒音レベルとことわらなくてもよいことになる。補正音圧レベルdB（B）は殆ど使われることがないし，dB（C）は音圧レベルの代用として使われる。

これは1950年頃にL.BeranekがNoise　Criteria(NC)という名称で発表した騒音の「等やかましさ線図」を1957年から1961年にかけてISO/TC43　Acousticsの会議で審議し，修正を加えてISO規格としたものである。
線図は図−1に示すように，縦軸はオクターブ帯域音圧レベル（dB，re.20μPa），横軸はオクターブ帯域中心周波数（Hz）であり，測定されたオクターブ帯域音圧レベルをこの図に記入し，全オクターブ帯域中の最大のN の値をもってこの騒音のN数とする。
Beranekの提案したNC図表は直線の折れ線で構成されていたが，修正された図表は滑らかな曲線で構成され，騒音評価指数N とオクターブ帯域音圧レベルP（dB）との間には

P = a＋b N （dB）の関係が保たれている。ここにaとbは表−1に示されている。

表−１ オクターブ帯域音圧レベルP = a＋b N（dB）の係数a とb をオクターブ帯域中心周波数の関数として示す

オクターブ帯域中心周波数(Hz)	a（dB）	b（dB）
63	35.5	0.790
125	22.0	0.870
250	12.0	0.930
500	4.8	0.974
1000	0	1.000
2000	−3.5	1.015
4000	−6.1	1.025
8000	−8.0	1.030

騒音評価指数を聴力保護の目的で使用することができ，この場合には500，1000，2000，4000Hzの帯域にてN=85を超える騒音を長時間常習的に聞いていると聴力障害を引き起こす危険があるとされている。
また会話の了解度については表−2，電話による会話の伝達状況は表−3によって推定される。

表−２ 会話了解可能な距離と騒音評価指数の関係

第1列	第2列	第3列
騒音評価 指数N	日常会話に用いられる大きさの声が 了解可能な距離（ｍ）	大声による日常会話が 了解可能な距離（ｍ）
40	7	14
45	4	8
50	2.2	4.5
55	1.3	2.5
60	0.7	1.4
65	0.4	0.8
70	0.22	0.45
75	0.13	0.25
80	0.07	0.14
85	−	0.08

表−３ 種々の騒音評価指数に対する電話による会話伝達状況

第1列	第2列
騒音評価指数N	電話による会話伝達状況
50	十分了解できる
60	了解がやや困難
75	了解が困難
75以上	満足な了解ができない

やかましさ(annoyance)の評価に使用するには，騒音のスペクトル構造，波形率，反復頻度，経歴の程度（始めて聞く音か，聞き馴れている音か），昼夜とか夏冬の別，地域的条件（農村とか工業地帯とか）によって修正を加えねばならないが，一般の居住地区においては表−4に示すような値が一般公衆の反応であろうと推定される。
また室の使用目的に応じたN数として表−5の値が推奨されている。

表−４ 住居地区における公衆の騒音に対する反応

騒音評価指数修正値	予想される公衆の反応
40以下	はっきりした苦情はでない
40〜50	散発的に苦情がでる
45〜55	広範囲に苦情がでる
50〜60	社会的行動の兆候がある
65以上	社会的行動が激しくなる

表−５ 室の使用目的に応じて推奨する騒音評価指数

騒音評価指数	適合する室の例
20〜30	寝室，病室，テレビジョンスタジオ，休憩室， 映画館，コンサートホール，小事務室，会議室，読書室等
30〜40	大事務室，百貨店，会合室，静かなレストラン
40〜50	大食堂，タイプライターのある秘書室，体育館
50〜60	大タイプライター室
60〜70	工場

道路交通騒音のように不規則に変動する場合，その表示法として統計的な中央値を用いることは我が国古くから行われている。 中央値はこのレベルを超えている時間が観測時間の半分であるこ とを示すレベルで，時間率50%のレベル，またはL₅₀という。L₅₀はJIS騒音レベルの測定方法において規定され，50回法等の名称で使われている。前述の等価騒音レベルと比べると，L₅₀＜L_eq であるが交通量が多い道路騒音の場合その差はほぼ一定でいずれの評価量を使っても問題はないが，交通量が少ないとき（例えば500台／毎時程度以下）の場合，L₅₀を用いることは必ずしも適当ではない。一方時間率L_１ ，L_５ ，L₁₀ ，L₉₀ ，L₉₅等の名称で変動騒音を評価することも試みられている。ここで，L_１は観測時間中のほぼ最大値，L₁₀は同じくその時間中のピークレベルの平均，L₉₀は特定の騒音 例えば観測点直前通過の自動車騒音 を除いた暗騒音のレベルと考えられる。L_５，L₉₅はJISにおいて規定された不規則変動騒音の変動幅を示す際に用いられている変動の上端，下端値である。L₁₀は道路交通騒音の評価値としてL_eqと並んで欧米で比較的よく使われている。日本においては近年道路交通振動の評価値としてL₁₀が導入されたが，L₅₀と同様交通量が少ないときの評価値としては問題がある。