用語解説 カ行

音源から出る音波の音場が妨害物や媒質の不均一，境界面など により無限に広い媒質中の音場と異なる現象であるが，狭い意味 ではさらに妨害物などより数波長の範囲についていう。したがっ て広い意味では反射，屈折の現象も含まれる。多くの妨害物等か らの回折の影響が遠方で組合さったものが散乱scatteringである。 回折の影響はいわゆる幾何学的な影の部分以外のところでも現わ れているのである。

電気系の二端子対回路で出力端子対を解放（負荷インピーダン ス無限大，すなわち電流ゼロ）にしたときの入力端子対の電気イ ンピーダンス。二端子対回路に限らず，他のすべての端子対を解 放としたときの入力端子対の電気インピーダンス。

室のような反射面で囲まれた空間では，任意の場所の音は，音源から直接に到達する音（直接音）と一回以上反射した音を合成した音とに分けて考えられるが，直接音に対してこの１回以上反射した音の合成音を拡散音という。音源が，小さいとして音源の近くでは直接音が優勢で，音圧は音源からの距離に逆比例して小さくなるが，ある程度離れると拡散音の音圧の方が大きくなり，それから先は音圧がほぼ一定になる。この値P_rev Pa（実効値）は音源の出力をP_wattとすると，

となる。ここにρｃは空気の固有音響抵抗，Ｒ は室定数で で与えられる。αは室の平均の吸音率，Ｓ は総表面積（�u）である。

拡散音のつくる音場。この音場のなかでは音圧即ち音のエネルギー密度は一定であり，またどの点でもすべての方向から一様に音波が侵入する状態が成り立っている。

単位時間あたりの位相角の変化のことをいう。 振動数（周波数）の２π倍で求められる。 通常ω（rad/ｓ）であらわす。

複合音

励振

振動レベル

固体の変形しにくさをいう。こわさ，剛性も同じ意味で曲げ剛性，ねじれ剛性などと使われる。

普通20 Hzから20 kHz（ISO），あるいは16 Hzから16 kHz（IEC）の範囲の音の周波数をいう。

一つの系が定常状態から他の定常状態に移るときに起こる現象。

ＣＧＳ単位系の加速度の単位。単位の名称としての英文名称はgalで表されるが、単位記号はGalであって、

１Gal＝１cm／ｓ²＝0.01m／ｓ²
いうまでもなく、この単位はＳＩ単位との併用はできないが、計量法には加速度の補助単位となっている。ＪＩＳ Ｚ ８２０２付表１にある加速度の項の備考によると、“現在、ガルは量ｇ（自由落下の加速度）についてだけ用いる。特にミリガルは測地学に共通に使用される。”となっている。

静止した物体が気体中にあるとき、その後流れに周期的な渦ができる。この渦の一つが物体から放出されると、物体のまわりに循環が交互に正負の値をとるため、その物体には交互に正負の揚力を生じて振動し、それによって音を発生する。この音をカルマン渦音とよび、その振動数ｆ は単位時間に物体から放出される渦の数に等しく、次式で与えられる。

ｆ =Ｓ_ｔ･Ｖ／ｄ Ｓ_ｔ はストラハル数、Ｖ は気流の速度m／s，ｄ は物体の代表寸法ｍ。Ｓ_ｔ は物体の形状によって異なり、表−１のようになる。円筒の場合にはほぼ０．２１である。カルマン渦振動数ｆ が機械要素の固有振動数と一致すると共振する。強風時に送電線から騒音が発生することはよく経験するところであるが、これはカルマン渦音である。カルマン渦音の問題は戦時中の潜水艦のプロペラ鳴音についての鬼頭の研究があり、水車の鳴音対策として応用されている。
また、熱交換器も異常音を発生することが多いが、そのほとんどがカルマン渦音である。ただ、熱交換器の場合は管群であり、そのストラハル数は単一円筒値と異なり、配列などによって渦列の様相が異なり、ストラハル数の予測は難しい。
また、プロペラ後縁、水車ランナ、送風機の静翼後縁などは図−１などを参考にして、カルマン渦音の発生を少なくするようにしている。

同一の場所に同時に到着した同一周波数の二つ以上の（音）波が，互いに強めたり弱めたりする現象，したがって空間的に定まった強弱の分布が生じる。

単一音源，モノポール（monopole）ともいう。自由音場において等方性の媒質中ですべての方向に同じように音を放射する音源。

波長に比して小さい簡単な音源が正弦音波を放射しているとき，音源における体積速度の振幅（最大値）。

変換器の感度とその基準にとった感度との比の常用対数の20倍。単位はdB。

物体の駆動点に加えられる起振力F（N）と，これによって駆動点に生ずる速度ξ（m／s）との比

を機械インピーダンス，|Z^M|をその大きさ，φをその位相角，R^Mを機械抵抗，X^Mを機械リアクタンスという。

単振動をする機械系（力学系，音響系）の１点または同一速度，同一位相で振動する一つの面に加わる振動方向の力とその点またはその面の速度との複素数比。 この逆数をモビリティmobilityということがある。記号Z_m。単位 N･s／m。

気導は音が外耳道の空気を通じて内耳に伝えられることであり， 骨導は音が頭蓋骨を通じて内耳に伝えられることである。
外耳道の空気から音が伝えられない伝音（性）難聴では聴力損 失は60 dB以上にならないといわれる。これからも分かるとおり， 頭骨（歯なども含めて）に皮膚を通して，直接振動を与えるとき ばかりでなく，普通の音も顔面や頭部に振動を生じて骨導で聞こ えているのである。耳の防音保護具を装用しても音が全く聞こえ なくならないのはこのためでもある。外耳道を完全にふさいでも 125 Hzのような周波数が少なくない音はたかだか20 dBぐらい しか最小可聴値は変らないが，2,000 Hz以上になると50 dBも 最小可聴値は変化する。これは空気中の音が骨導になるときの損 失と見なせる。外耳道を防音用耳せんでふさぐときすき間がある と周波数が少なくない音はほとんど遮音されない。場合によると ヘルムホルツの共鳴をおこしてかえって音がよく進入することも ある。またイヤホンで音を聞くときにも骨導が伴うものである。

音圧レベル差D（用語解説第8回）は二室間の隔壁の材料， 構造，面積が等しくても，受音室の吸音力A により値が異なる。 そこで現場測定して得られた音圧レベル差D を受音室の吸音力A がある 基準値A_O であった場合に換算した音圧レベル差D_nで，この隔壁の遮音性能を比較検討する。 このD_n をD に対して基準化音圧レベル差 （normalized level difference）という。ISO R／140ではA_O の値を10（�u）と規定している。なお現在検討されているその改定 案ではA_O＝10（�u）の基準吸音力と受音室の容積がV（ｍ³）のとき， A_O＝0.32V（�u）とする２つの場合を規定している。 後者の場合は受音室の残響時間を0.5秒に基準化することに相等し，この方 法で基準化した値をD_nT と記し，A_O＝10（�u）で基準化した値D_nと区別する。 基準残響時間T_O を0.5秒としたのは欧米の多くの居室 の残響時間は家具などが入った条件で大体0.5秒であることを根拠とし， わが国の住宅の場合とは多少異なる。

DをD_nまたはD_nT に換算するには次式による。
D_n ＝ D＋10 log₁₀（A_O／A） dB A_O＝10（�u）
D_nT＝ D＋10 log₁₀（0.32V／A）″ ＝D＋10 log₁₀（T／T_O）″ T_O＝0.5（秒） T は受音室の残響時間

主軸ともいう。電気音響変換器の性能の方向性を表わすときの基準とする軸。 通常，振動板の対象軸または出力が最大となる方向で， この二者が一致しないときはそれを明確に指定しなればならない。

複合音が周期を持っているときには，その周期に相当する周波数の純音。 周期を持たない複合音の場合には，部分音構成ならば周波数が最小の部分音。

ダクトの内面に吸音材料を内張りしたものを吸音ダクトという。図−１，２はその一例を示す。原理的には音波がダクト内を進行していくときに，吸音材料によって吸引され，音響エネルギが熱に変換されるものである。減音量ＮＲは空気の通過する断面積をＳ（�u）、吸音材料のある部分の内周長さをＰ（ｍ），吸音率をαとすればセイビンによる式(1)で与えられる。
図−１，２の場合のＰ 及びＳ は図中に記してある通りである。 吸音材内張り消音器は吸音ダクトをある長さに選んで製品化したものであり，その機能は吸音ダクトと同じである。

吸音率α_iなる壁面がS_i（�u）ずつ ｎ種類の材料で内装されている室の全吸音力は，

と表わされる。また容積がV（m³）の室の全吸音力がA（�u）であるとき，この室の残響時間は， で与えられる。したがって，A とV とT の内のいずれか2個が既知であれば，残りは定められる。 これらの関係を用いて，最初に述べた遮音度の式の受音室の吸音力 A_Bを決めることができる。

吸音力（等価吸音面積）

二室間の面積S（�u）の隔壁の透過損失R と音圧レベル差D との間には次式（用語解説第8回（３）式）の関係がある。

R＝D＋10 log₁₀（S／A）
右辺第2項のAを受音室の吸音力（absorbing power）または 等価吸音面積（equivalent absorption area）といい，単位は〔�u〕 である。
A の値は受音室の容積V（ｍ³） と残響時間T（秒）を測定すれば， 次に示すSabineの式を使って算出される。
T＝K V／A ， K＝0.163
このSabineの式を理論的に導く場合に，受音室の周壁（天井， 床を含め）を構成している諸材料の使用面積をS_ｉ（�u）， それぞれの残響室法吸音率をα_ｉ とすれば， Σα_ｉS_ｉ をＡ とおいた。
ここで受音室内の全表面積をS（�u）とすれば， ここに 従来，我が国ではW.C.SabineにならってAを吸音力とよんで いるが，これはパワーでも力でもないから妥当な用語とはいえな い。これに対してISOでは等価吸音面積という用語を用いている。 これは受音室の周壁全面積中A（�u）は残響室法吸音率１の材料 で，残りの面積は完全反射性の材料すなわち残響室法吸音率Oの 材料で構成された室の吸音力と等価であるとの意味である。

ある材料の表面に強さI_ｉ の音が入射したとき，反射される音の 強さをI_ｒ とすれば，次式で与えられるαをその材料の吸音率 （sound absorption coefficient）という。

α＝１−Ｉ_ｔ ／Ｉ_ｉ
この吸音率αは，材料そのものの性質のほかに，材料の背後条 件，入射音の周波数，入射角に関係する。したがって吸音率には これらの条件が明記されなくてはならない。
材料面に垂直に音が入射したときの吸音率を垂直入射吸音率 （normal incident absorption coefficient）α_O ，材料面の法線と θの角度の方向から入射した音に対する吸音率を斜入射吸音率 （oblique incident absorption coefficient）α_θという。 α_Oの測定方法はJIS A 1405−63で規定されている。
また材料面にあらゆる方向から音の強さが等しい確率で入射したときの吸音率をランダム入射吸音率（random incident absorption coefficient） α_random ，または統計入射吸音率（statistic absorption coefficient）α_statという。α_stat に相当する吸音率を実験室で測定するには， 残響室の床に材料を所定の条件で装着したときの残響時間と材料を装着しないときの残響時間を測定し，その差から算出する。 このようにして求めた吸音率を残響法吸音率 （reverberant absorption coefficient）α_revという。この測定方 法にはJIS A 1409−67，ISO R／354がある。

波面が同心球面である波。普通の音源の場合， その大きさがそこまでの距離に比して十分小さいような点ではその音波を球面波 とみなすことが多い。

振動系の減衰に関する諸定数

一定な大きさの正弦的励振による応答が特別な振動数（共鳴振動数， 共振振動数 resonance frequency（BS）resonant frequency（ANSI）） で最大となる現象。着目する応答により変位の共振，速度の共振， 音圧の共鳴などという。元来は共振という用語は速度の共振のことである。

固有振動数（周波数）

周期を持つ一つまたはそれ以上の外力によって保たれていて， それらの力と同じ周期を持っている定常振動。

通常1／3オクターブ以下の幅の周波数帯域にだけ成分が広がっているような雑音。 （注）広帯域雑音や狭帯域雑音を含めてband noiseという用語は見当たらない。 必ずwide−band noiseまたはnarrow−band noiseとして使われている。

種々の振動源から振動のエネルギーの一部が空気中に音となって放射され，それが空気中を伝搬し，ある着目点に達したとき，その音を空気伝搬音（air borne sound）という。 伝搬経路の媒質がすべて空気でなくて途中に隔壁のような固体の媒体があっても よい。 窓を開けて室内で聞こえる航空機の音も，窓を閉めて聞こえる航空機の音もいずれも空気伝搬音である。 これに対して，建物の床に設備された機械の振動が床に伝わり，更にその振動が建 物の構造体中を伝搬し， 着目している場所の壁などを振動させて空気中に音となって放射されるとき，これを固体伝搬音（solid borne sound）という。 騒音制御において，対象が空気伝搬音，固体伝搬音のいずれかであるか，あるいは両者が混在しているかを明らかにする必要がある。 効果的制御方法が両者で異なるからである。

時間ｔ の関数が

のときのδ_o (1)式の場合， （備考）これは抵抗係数の同音異義語である。

位相定数 phase coefficient（Z 8202，ISO，31／�U，BS），phase−change confficient（BS），phase constant（BS，ANSI）
距離ｘ の関数である量が，

F（ｘ）＝Ae^−ax cosβ（ｘ−ｘ₀）で表わされるときのαを減衰定数，βを位相定数という。 なおその量の波長をλとすると 単位はｍ⁻¹。

振動系の減衰に関する諸定数

単板材料に入射する音の周波数ｆ が単板の限界振動数に等しいかまたは大きいときには，板面に沿って測った入射音の波長λ_tr （trace wave−length）と限界振動数ｆ_c での板の屈曲振動進行波 の波長λ_b「前号（４）式」とが等しくなる入射角θ_{c o}が必ず存在する。 この入射角θ_{c o}では，空気中の音速をｃ，波長をλ，板上 の屈曲振動の伝搬速度をｃ_bとすれば，

c／f ＝λ＝λ_tr sinθ_{c o}＝λ_b sinθ_{c o}＝（c_b ／f ）・sinθ_co （３）
（３）式が成立する周波数と入射角では音は隔壁を減衰することなく透過してしまう。実際には単板のロスファクタのため， ある程度の減衰を伴うが，質量法則から予測される透過損失より著しく小さい値を示す。この減少をコインシデンス（coincidence）といい， 入射する音の周波数ｆ に対して，（３）式の条件が満たされ コインシデンスを起す入射角θ_{c o}をコインシデンス角 （coincidence angle）という。

公害振動の伝搬減衰については理論的には遥かに複雑である。 というのは点振動源の場合でも球面波状に拡がる圧縮波（縦波）及びせん断波（横波）と円筒波状に拡がるレーリー波があり， しかもそれぞれの強さの割合が明確でない上に，特にむつかしいのは地面が均一な自由空間的と考えにくいこと， また吸収減衰が地質等により著しく異なること等である。 実測値を統計的にみると極めて近い点では全くばらばらで一定でないこと， 数10 mまでは大体逆２乗位の減衰で， それを超えると遥かに急激な吸収減衰を受けるように見える。

振動が手に伝わる工具・機械などの振動の評価尺度として使用される補正加速度レベルで，下の式で与えられる。 この場合も基準の加速度実効値は10⁻⁵m／s²。

ここに，a_ｎ：周波数がｎHzの成分の振動加速度の実効値
c_ｎ：周波数ｎHzにおける補正値
この周波数に対する補正値は振動レベルのものとは異なる。JIS C 1511−1979 手持工具用振動レベル計による補正値は8 Hzから1400 Hzまでの範囲が与えられ，振動レベルの周波数範囲１Hzから90 Hzに比べて非常に広い。
単位はデシベル（dB）。

空港周辺は航空機の運航による騒音の暴露量（例えばWECPNL）を予測した騒音コンターを基礎にして土地利用の方策が実施される。 しかし航空機の運航にあたり飛行コース，高度を規定のようにとらないとある地点の騒音が予測を上廻る結果になる。 したがって主要空港では各機の発生する騒音を測定して監視することを行っている。モニターには2種類あって，１つは空港当局が，飛行径路のほぼ直下地点に測定点を配置し，各地点の騒音に関する情報を収集して監視するもので，規定の限度を超えて騒音を発生した場合，その航空機の所属する航空会社に警告を発し，あるいは規定による制裁を加えることもある。また空港に近接して住宅が密集しているためその地域を避けて飛行するよう指定されている場合，その地域にモニター点をおくこともある。
一方予測コンターは各機種の基礎データをもとに標準の気象状態で作成されるので，特殊な地形，特殊な気象状態の場合は実際の騒音暴露量と差異を生ずることもある。したがってコンターを実測によって検証するため，長期間にわたる騒音暴露量を監視す ることもある。この場合は通常移動可能な測定車を用いることが多い。

ずれ応力τとずれｒ との比

G＝τ／ｒ

通常１オクターブ以上の幅の周波数帯域にだけ成分が広がっているような雑音。

(1) 二つの同じ種類の工率P1とP2との工率レベル差は または (2) （１） の場合は であるときの工率レベル差を単位としてネーパneper（記号 Np） という。
（２） の場合は10 log₁₀ （P₁／P₂）＝１であるときの工率レベル差を単位としてデシベルdecibel（記号 dB）という。
この両者の関係は
基準にとった値との工率レベル差を単にレベルlevelという。
基準の工率は常に示す必要がある。なお，基準の工率についてはISO 1683 参照。
いろいろの量について同じような名称が使用されるから， その量の名称および記号の添字を付ける必要がある。
備考 F₁，F₂を二つの振幅， P₁，P₂を二つの工率とするとき，
P₁／P₂＝（F₁／F₂）² ならばL_P＝L_Fとなる。

国際規格ISO 31は科学及び工学のいろいろの分野で使用される量と単位について規格である。
Part０からPartX�Vまでの14分冊からなり，それぞれに表題がある（ただし全体の表題はない）。

  ISO 31／0   ISO 31の総則 ―― 量，単位及び記号
              に関する一般原則
  ISO 31／�T  空間及び時間の量と単位
  ISO 31／�U  周期現象及び関連現象の量と単位
  ISO 31／�V  力学の量と単位
  ISO 31／�W  熱の量と単位
  ISO 31／�X  電気及び磁気の量と単位
  ISO 31／�Y  光及び関連する電磁放射の量と単位
  ISO 31／�Z  音の量と単位
  ISO 31／�[  物理化学及び分子物理学の量と単位
  ISO 31／�\  原子物理学及び核物理の量と単位
  ISO 31／�]  核反応及び電離性放射線の量と単位
  ISO 31／XI  物理科学技術において用いる数学記号
  ISO 31／X�U 無次元パラメータ
  ISO 31／X�V 固体物理学の量と単位

これはISO／TC 12の仕事として1955年頃から部門別に開始されてRecomendationが出された。
その後見直しなどで1973年からISO 31となる部門があり，1978年に全部がISO 31となった。
改訂の主要点は，全くSI単位中心となったことで，CGS単位系の特別な名称をもつ単位（例えばdyne，ergなど），フート・ポンド・秒系の単位，重力単位系の単位などSI単位と並用しないものは全部付録（換算値を与えるため）に移された。
表の中もSI単位を大きな活字で書き，次に破線で境をしてSI単位でないがSI単位と並用できる単位を普通の大きさの活字，SI単位と並用することがある単位を更に小さい活字で書いてある。
各分冊とも表を見るのに必要な一般的注意が前書きとしてあるが，更に部門によってはSpecial Remarkがある。例えばPart�U，Part�Zには，レベル差の特別注意として「これは無次元量であるから量の単位は１という数であるが，単位として，ネーパ（Np）を使用する。常用対数によるレベル差はこの定義から導かれる。また，１dB＝10⁻¹ dBであるが，ベル（bel，B）はあまり使われていないのでデシベルのみがISO 31に採用されている」というものがある。

国際単位系（略称をSIという）は1960年に第11回国際度量衡総会（CGPM）で勧告された一貫した単位系で，基本単位，補助単位，及びそれらから組立てられる組立単位，並びにそれらの10の整数乗倍に対する接頭語からなる。
元来単位の国際的統一のため創設されたメートル法が科学技術100年の発展につれて，いくつかの単位系に分かれ一貫性も失われかけた状態になったため，1948年の第9回のＣＧＰＭで，計量単位の完全な規則の確立，メートル条約加盟国のすべてが採用 できる実用計量単位系の確立に関する勧告を決議し，メートル条約の理事機関である国際度量衡委員会（ＣＩＰＭ）がこれを受けて作業を開始し，1954年の第10回ＣＧＰＭで，標準が明確かつ高い精度で実現されている，長さ，質量，時間，電流，熱力学的 温度及び光度の単位を基本単位に採用することを決め，ついで1960年の第11回ＣＧＰＭでこの実用単位系に 国際単位系 Systeme International d'Unites（International System of Units）という名称と，その略称SIを最終的に採択し，接頭語，組立単位及び補助単位とその他の指示事項を決定しSIが成立したのである。その後引き続き総会のつど改訂や追加があり，基本単位に物質量の単位モルの追加，接頭語及び組立単位の追加，単 位の名称の変更などが行われた。
国際標準化機構（ISO）では1969年にISO／R1000でSIの採用を決めて，1971年1月からISO規格に使用を開始した。1973年2月にはISO／R1000を一部改めてISO 1000（SI units and recommendation for the use of their multiples and of certain other units）を制定公刊した。それによってイギリス，ソ連を始め西ドイツ，アメリカ等においてSIへの切り換えが進められている。我が国でも計量法にも正式に採用されるようになったが， これはまだSI優先を決めていない。
日本工業標準調査会はJISにSIを導入する方針を決定し，1974年（昭和49年）4月1日にJIS Z 8203−1974「国際単位系（SI）及びその使い方」を制定した。これはISO 1000に対応するものである。そして1974年4月1日以降に制定，改正，見直しをされるJISについては，SIでない単位を使用する場合は必ずSIによる単位を括弧付きで併記することが行われている。

一つの音源から出た音が，多くの反射物から次ぎ次ぎにはっきりした，あるいは残響音に近いような反射音として聞こえるような現象。
山彦も木魂もechoとして混同されがちであるが，山彦の方は単独の反射音である。

出力側に無限大の機械インピーダンスの負荷をつないだときの入力側からみたインピーダンス。
備考：固定駆動点機械インピーダンスとか，変換器の制止（電気）インピーダンスのようにいう。（JIS B 0153）

媒質の密度をρ（kg／m³），音の速度をc （m／s）とする時
ρc をその媒質の固有音響抵抗（specific acoustic resistance） と呼ぶ。specificとしたのは単位面積あたりの抵抗という意味 である。抵抗という代りにインピーダンスとも言うが普通実数 であるので抵抗と言う。
さてρc は媒質によって著しく差のある量で，特に気体（例 えば空気）に比べ液体や固体では大きく桁がちがう。MSK系 で数字だけみて，空気で約４×10²なのに対し，水ではρ＝10³， c＝1400でρc＝1.4×10⁶，コンクリートや金属ではρ＝（2.5〜8）×10³，c＝（3〜6）×10³でρc≧10⁷となる。
このことは気体と液体や固体の境界面でいわめるインピーダ ンスが桁ちがいに変化していることを示し，例えば空気中の音 のエネルギーが水の中へ入ることも甚だ少ないこと，また間仕 切り壁に音があたる場合も殆ど100％が反射して音波の形で入 ることは考えなくてよいことを示している。壁の音響透過とい うのは音波のもつ交流圧すなわち力学的な力によって，壁がゆ すぶられ，その振動によって反対側に出る音を考えればよいの である。壁の音響透廻または透過損失がその材料に関係なく質 量だけできまるのはこの性質による。

音の媒質の密度ρとその媒質の音の伝搬速度ｃとの積ρｃ。 エネルギー損失がない媒質では特性インピーダンスと一致する。
〔備考〕JIS Z 8106では，これの対応英語に specific acoustic resistance――単位面積インピーダンスの実数部――を当てているが，これは適当でない。

放射インピーダンスと固有音響抵抗、小さい音源、大きい音源

規準形の振動。

ある振動体を，ある境界条件（例えば棒の端を固定するとか，空気管の両端を閉ざすとか）におくと，ある固有振動数を持つ。この際外部から振動的な力で駆動し，その外部振動数を上の固有震同数に一致させると共振（または共鳴）して振動体は激しく振動する。したがって固有振動数を共振周波数と言うことが多い。
さて振動体が共振する姿態を振動モードと言う。これは共振している場合に限るのではないが，実際は共振の時の振動モードを問題にするのが普通である。例えば空気柱であれば，両端が開いていれば端面がループとなって粒子振動最大の形の振動 モードをもち，両端が閉じていれば両端がノードで圧力最大の形の振動モードをもつ。両端閉じた管では菅の長さl がその音の半波長（λ／2）の整数倍で共鳴する。すなわち周波数をｆ としてl＝nλ／2 ，f_n ＝ nc／2l の関係がある。ここにｎ は1，2，3，……である。 このf_n が固有振動数であり，共鳴周波数である。板や膜では複雑なモードの振動をすることはよく知られているが，室なども3次元的に複雑な振動モードで共振する。（振動数と周波数は使いわけないで，最近はすべて周波数を使うことが多い。）